トランプ大統領と教皇の対立は「自国第一主義」の暴走だった。SNSが煽る政治と宗教の衝突のリアル

京都産業大学のYouTubeチャンネル「ハテナの探究」が、「トランプ大統領VS教皇レオ14世―イラン攻撃をめぐる異例の応酬―」と題した動画を公開した。京都産業大学文化学部教授の近藤剛氏が、トランプ大統領とローマ教皇の間で起きている対立の背景を解説し、「自国第一主義」と宗教的倫理の衝突という本質に迫っている。

近藤氏はまず、対立の素地として政権側による宗教の政治利用を指摘する。ホワイトハウス信仰局などが、トランプ大統領の不当逮捕といった人生の苦難をイエス・キリストの十字架と復活に「重ね合わせる」発信を行っていたという。これに対し、教皇レオ14世はイースターのメッセージで「対話による平和を」と牽制した。

しかし、トランプ大統領はイランに対して「文明としても滅ぼす」といった最後通牒を発出する。教皇がこのジェノサイドのような発言を自己礼賛だと痛烈に批判すると、トランプ側は教皇を「弱腰」と非難した。さらに、生成AIを用いて大統領をキリストになぞらえた画像をSNSに投稿し、カトリック信者であるバンス副大統領がそれを「ユーモアです」と擁護する事態に発展した。

アメリカ国内の支持率について、人口の約60パーセントをキリスト教徒が占めるため本来なら下落が予想される。しかし近藤氏は、岩盤支持層であるエヴァンジェリカル（福音派）の存在から、陣営は支持率が下がらないと見込んでいる可能性に言及した。

近藤氏はこの騒動を、単なる対立ではなく「普遍的な倫理」と「自国第一主義」の衝突であると分析する。複雑につながる世界で自国第一主義には限界がある一方、祈るだけでは事態が動かないという現実も提示。メディアが対立を「煽っている」現状に苦言を呈し、これを機に宗教と政治の役割を見直す「有効な議論」へ展開していくべきだと結論付けた。