今週の日経225先物は、米国市場の動向を睨みながらショート優勢の展開が警戒されやすくなりそうだ。10日の米国市場では主要な株価指数が下落し、NYダウは昨年11月以来の水準まで下げた。注目された12月の米雇用統計は、非農業部門雇用者数が25万6000人増と市場予想（16万5000人増程度）を上回り、失業率は4.1％（前月は4.2％）に低下したことで、米連邦準備理事会（FRB）の利下げペースが鈍化するとの見方が強まった。

　また、1月の米ミシガン大学消費者信頼感指数で、1年先のインフレ期待が3.3％、5－10年先のインフレ期待も3.3％と予想を上回る伸びとなり、インフレ高止まりの懸念が強まった。1月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ観測が後退したほか、次回3月の会合についても政策金利の据え置き観測が高まっている。

　NYダウは昨年11月の米大統領選前の水準まで下げており、トランプ次期政権の政策期待により上昇した分を帳消しにした。仕切り直しが意識される一方で、来週20日の大統領就任式を控えて、就任直後に発表されるトランプ関税に市場の関心が集まりやすい。東京市場でも積極的なロングは手控えられ、戻りの鈍さが意識される局面ではショートに振れやすくなりそうだ。

　先週の日経225先物は7日に一時4万0320円まで買われたものの、その後は3日続落し週末には3万9160円まで売られ、3万9250円で日中取引を終了。10日の取引終了後のナイトセッションでは3万8770円で終えており、一時3万8630円まで下げ幅を広げる場面もみられている。

　これにより75日移動平均線（3万8940円）を明確に割り込み、200日線（3万8530円）が射程に入ってきた。週明けの日経225先物は200日線を捉える形で、ギャップダウンで始まることが警戒される。週間形状では13週線（3万8940円）を割り込んでおり、足もとで支持線として機能している52週線（3万8370円）を試す展開がありそうだ。

　また、ボリンジャーバンドでは‐2σ（3万8670円）を下回ったことで、‐3σ（3万8300円）が射程に入ってきている。売られ過ぎが意識されるものの、収斂していたバンドが拡大に転じることで、瞬間的に下へのバイアスが強まる可能性がある。-2σ水準では押し目狙いのタイミングになるが、イレギュラー的な下落には警戒が必要だろう。パラボリックのSAR値は200日線水準に位置しているため、陰転シグナルが発生する可能性もある。

　そのほか、一目均衡表ではナイトセッションで雲上限まで下げてきた。週半ばには3万8800円辺りに位置する雲がねじれを起こす。先行スパンがクロスするタイミングでは雲が薄くなるためトレンドが出やすく、同水準を明確に下放れる局面ではショートの勢いが強まる可能性があるだろう。

　今週は米国で14日に12月の生産者物価指数（PPI）、15日に12月の消費者物価指数（CPI）の発表が予定されている。堅調な雇用統計の発表後であり、FRBの利下げ減速観測を後押しすることが見込まれる。また、シティグループ 、ゴールドマン・サックス・グループ 、JPモルガン・チェース 、モルガン・スタンレー 、バンク・オブ・アメリカ などの決算発表を控えていることも、米国市場の動向への関心を高めそうだ。

　そのほか、7日に米国ロサンゼルスで発生した山火事は鎮火のめどがたたず、1万棟以上が消失し、被害総額は日本円で20兆円を超えるとの見方が伝えられている。経済への影響が警戒されることも、積極的な売買を手控えさせよう。

　そのため、200日線や-3σの水準では、いったん押し目狙いのロングを意識しつつも、ポジションを積み増す動きは限られそうであり、ヘッジを考慮しての対応に向かわせそうである。