今週の日経225先物は、日米の金融政策を警戒しつつも、テクニカル面からはリバウンドを意識したスタンスになりそうだ。2月下旬以降、下向きで推移するボリンジャーバンドの-2σを中心に、-1σと-3σによるレンジ内での調整を続けてきたが、先週11日につけた3万5730円（6月限）を安値に-3σ水準から反発。週半ば以降は-2σと-1σによるレンジに切り上がり、週後半には-1σを捉える局面がみられた。

　14日の取引終了後のナイトセッションでは-1σ（3万6900円）を突破し、一時3万7360円まで買われる場面もあった。3万7270円と-1σを上回って終えており、中心値（25日）である3万7810円とのレンジへ移行することになりそうだ。

　14日の米国市場では、主要な株価指数が上昇した。足もとの下落でNYダウは昨年9月以来の安値をつけたほか、機関投資家がベンチマークとするS＆P500指数は52週移動平均線を明確に割り込み、2月高値からの下落率が10％を超えたことで、調整局面入りのシグナルを発していた。米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えて、持ち高調整に伴う買い戻しが入ったようである。

　また、失効が迫っていた米連邦政府のつなぎ予算については、9月までの新たなつなぎ予算案を議会上院で可決し、政府機関の一部閉鎖は回避された。ロシア・ウクライナ情勢においては、トランプ米大統領が「紛争が終結する可能性が非常に高い」と自身のSNSに投稿したと報じられている。

　こうした流れを受けて、週明けの日経225先物は買い先行で始まりそうだ。今週は18～19日に日銀の金融政策決定会合、米国でFOMCが開催される。日銀会合では、米国の関税政策による世界経済の下振れリスクが警戒されるなか、政策金利は据え置かれるとみられている。FOMCについても、同様の観点から金利据え置きが見込まれる。米連邦準備理事会（FRB）のパウエル議長は利上げを急がない姿勢を維持する可能性が高いと考えられ、円相場もドル高・円安に振れやすくなりそうだ。

　東京市場は20日が休場になることで、ポジションを傾けにくい状況であるが、日米の金融イベント通過を睨んだ先回り的なカバーが入りやすく、祝日明け後はイベント通過によって押し目狙いのロングが強まる展開が期待される。トランプ大統領の新たな関税政策が警戒されるなかでは積極的な売買は手控えられようが、ショートカバーは入りやすくなるだろう。また、14日の日経平均株価は下落して始まったが、3月限のSQ値（3万6483.79円）を割り込まずに切り返したことによって、センチメントは改善傾向にある。

　-1σと中心値によるレンジへの移行で、オプション権利行使価格の3万6875円から3万7875円のレンジを想定。そのなかで3万7000円から3万7500円処での推移が意識されやすいだろう。まずは、-1σを支持線とした底堅さがみられるかを見極めつつ、押し目狙いのロングでの対応とみておきたい。節目の3万7500円を捉える局面では、25日線水準へのリバウンド狙いとなりそうだ。

　14日の米VIX指数は21.77（13日は24.66）に低下した。10日の29.57をピークに調整しており、週間（3月7日：23.37）でも低下した。2月下旬以降に上昇基調を強めていたが、週後半以降の低下によってリスク警戒は和らいだ。心理的な分かれ目となる20.00を上回っている状況であり慎重姿勢は崩せないが、同水準に位置する25日線まで低下する局面があれば、カバーが強まる可能性はあるだろう。

　先週末のNT倍率は先物中心限月で13.69倍（13日は13.62倍）に上昇した。3月7日に13.59倍まで低下し、2023年9月下旬以来の安値水準に接近するなか、11日には13.78倍に上昇する場面もあった。2月下旬以降は指数インパクトの大きい値がさハイテク株が軟調な値動きとなるなか、NTショートによるスプレッド狙いの動きとなった。下向きのトレンドは継続しているが、13.60～13.80倍辺りのボトム圏での底堅さがみられるなか、NTショートを巻き戻す動きが入る可能性はありそうだ。