ワリエワ不問裁定に米国反ドーピング機関CEOが非難 「全選手の権利のために抗議を」
ワリエワのドーピング問題
フィギュアスケートのカミラ・ワリエワ（ロシア）に関するドーピング問題について、米国反ドーピング機関（USADA）のCEOが異論を呈した。昨年2月の北京五輪で問題発覚。調査を行ったロシア反ドーピング機関（RUSADA）が「選手自身の過失はない」と認定したことを、13日に世界反ドーピング機関（WADA）が公表した。これを受け、同CEOは「世界反ドーピング規定に従っていないRUSADAによる都合のいい判定」などと非難した。
米紙「USAトゥデー」はワリエワの“不問”裁定に関する記事を掲載。「米国反ドーピング機関のトラビス・タイガートCEOはRUSADAの決定に対し、金曜朝にテキストメッセージで非難。WADAだけでなくフィギュアスケートを統括する国際連盟（ISU）にも迅速に動くよう促した」と紹介した。
記事によると、タイガートCEOは「反ドーピングシステムと全アスリートの権利のためにも、WADAとISUは抗議（上訴）しなければならない」と主張。「世界は、国家主導のドーピング不正行為における重要な道具であり、世界反ドーピング規定に従っていないRUSADAによる都合のいい判定を受け入れることはできない」と反発しているという。
15歳だったワリエワは、2021年12月のロシア選手権で採取された検体から禁止薬物が検出。北京五輪の成績は暫定扱いされた。RUSADAは検体を採取したロシア選手権のみ失格に。資格停止などの処分は科さないことを決定した。今回の発表では、WADAはRUSADAに裁定書の提出を求めている。
（THE ANSWER編集部）
