国内患者数は推計471万人といわれる認知症。予備軍である軽度認知障害（MCI）も合わせると、その数なんと1000万人超。高齢化とともに増加の一途を辿り、2030年の経済損失は約9兆円とも試算される。患者本人のみならず、家族に、社会に多大な負担を強いる認知症への対策は喫緊の課題だ。そこで、「週刊文春」記者が認知症治療のエキスパート、金町駅前脳神経内科の内野勝行院長に弟子入り。誤解と偏見を改め、認知症を予防できる