エネルギー輸送の要衝とされるホルムズ海峡は、いつ安全に航行できるようになるのか。写真は2018年12月撮影（写真：ロイター＝共同）


2026年2月末の米国・イスラエルによるイラン攻撃を機に、ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態に陥り、日本のナフサ供給に深刻な影響が出ています。プラスチックや医療用品など私たちの生活に欠かせないあらゆる製品の原料となるナフサは、日本の輸入量の約6割を中東に依存しており、備蓄も原油と異なり義務化されていません。JBpressはこれまで、ナフサ不足が日本に突きつける課題を多角的に報じてきました。「ナフサ危機のいま」を知るための記事を紹介します。（JBpress）

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ホルムズ海峡封鎖で「石化ショック」が日本を直撃、ナフサ不足が招く恐ろしい事態

　2026年2月28日のイラン攻撃以降、ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態に陥り、石油化学産業の基幹原料であるナフサの供給危機が深刻化しています。ナフサは石油を精製して得られる化学産業の「お米」とも言うべき原料で、自動車部品からコンビニ弁当の容器、注射器、農薬に至るまであらゆる製品の製造に不可欠です。

　日本はナフサの約6割を輸入に頼り、そのほぼすべてが中東産。政府は、ナフサの在庫について、国内需要の4カ月分を確保していると発表していますが、産業界からは調達リスクを不安視する声も聞かれます。ナフサ不足が産業界全体に及ぼす影響と、1993年の備蓄義務撤廃という政策判断の誤算を解説する記事を紹介します。

◎原油高騰は序の口か、ホルムズ海峡封鎖で「石化ショック」がもたらす恐ろしい事態　自動車、コンビニ弁当、注射器、農薬…あらゆる産業が止まり、モノがつくれなくなる

◎ユニットバス、シンナーなどで供給懸念…ナフサ不足の真相と1993年備蓄義務撤廃の誤算　【JBpressナナメから聞く】明星大学教授・内閣官房参与の細川昌彦氏

「心臓直撃」の日本--ホルムズ危機はなぜ日本に最も深刻なのか

　原油輸入量の約94%をホルムズ海峡経由に頼る日本は、今回のエネルギー危機において世界で最も脆弱な国のひとつです。石油備蓄は2025年末時点で254日分あるものの、封鎖が長期化すれば枯渇する懸念も捨てきれません。コロナ禍を上回る経済活動の縮小をもたらしかねない事態の深刻さを伝える記事を紹介します。

◎【ホルムズ海峡封鎖】天然ガスで起きた「20％ショック」、日本の貿易赤字拡大で実需の円売り加速も　トランプ政権の裏の狙いは、エネルギー調達を難しくして中国を追い詰めることか

◎石油備蓄は8月にも枯渇か、ホルムズ海峡の封鎖が長期化すればコロナ禍を上回る経済活動の縮小も　1バレル100ドルが続く場合は物価に+0.8％ptの上振れ圧力、ガソリン補助金によるインフレ抑制はどこまで利くか？

◎【試算】ついに備蓄も放出、石油はいつまでもつのか？カウントダウンが「ゼロ」になる日は…　ホルムズ海峡封鎖の勝者はロシア・プーチン大統領、人民元取引が広がれば中国に"漁夫の利"も

イラン戦争はいつ終わるのか、そして日本はどう備えるべきか

　封鎖されたホルムズ海峡を巡る戦況と、停戦の見通しはどうなっているのでしょうか。また、カーグ島攻撃に見られる米軍の戦略的意図とは何か。そして日本が持つ「掃海能力」という独自の強みが、今後の同盟関係においてどのような意味を持つのか。混乱の構造を理解し、日本が取るべき対応を考える上で欠かせない記事を紹介します。

◎イラン戦争はいつ終わるのか、ガザを物差しに見た戦争の長期化シナリオ

◎米軍のカーグ島攻撃が突きつける現実、ホルムズ危機と日本に迫る新たな役割

◎ホルムズ海峡封鎖が日本の戦後を終わらせる可能性、高市訪米でトランプが突きつける同盟の最終試験とは

筆者：JBpress