登録者10万人超YouTuber・FPが警鐘「退職後に50万円損？知らなきゃ後悔する“現金防衛術”」

YouTubeチャンネル「おかまもチャンネル」の秋山ひろさん（登録者10万人を超えるYouTuber、FP）が、「【仕事辞めたい】50代からの『安心の退職』準備リスト5選／老後資金を減らさない重要対策とは」と題した動画を公開。秋山さん自身の体験をもとに、“退職準備で知っておくべきお金の知識と制度”について熱く語った。

冒頭、秋山さんは「だから僕もね、退職前に戻れるなら、この知識知っといて、50万円以上お得にできたかなって思うよね」と、自身の経験から痛感した損失を回避するためのノウハウ紹介を宣言。

「今ね、50代以上の人で仕事辞めたいなーって思っとる人、すっごく増えてきとるみたいなんじゃね」と、不安定な社会情勢や職場ストレスによる退職希望者の増加を背景に、5つの重要ポイントを解説していく。

まず「速攻で効果が出る」として最初に挙げたのは固定費削減。
特に「食費を削るのはストレスが大きいから全くお勧めしない」とし、「スマホ代の見直しや保険料の整理、車の台数やグレード変更など、毎月数万円単位で支出を圧縮できる項目」を優先するよう勧めた。「節約は非課税なんやんちゃうね」との名言も飛び出し、FPの視点から副業での増収以上に無駄な支出カットの有効性を強調した。

続いて健康保険の選択肢にも言及。
「家族の扶養に入るのがベスト」だが難しければ「任意継続か国民健康保険の比較は必須。役場に書類持参して一番得な方を計算してもらうこと」と具体的なアドバイス。「今は任意継続も1年目だけ使い、2年目に切り替えできる柔軟な制度」と“最新事情”にも言及した。

3つ目は年金免除。
「現金残高を守ってほしいんやんちゃん」と、現金を手元に残す重要性を実体験込みで力説。「固定収入がなくなることの精神的ダメージ」は想像以上と語った上で「失業者は特例免除がほぼ確実なので、役場へ申請を必ず」と呼びかけた。

次いで「辞めたら1年以内に失業手当申請」。20年以上勤務なら「最低5ヶ月分もらえるから絶対忘れずに」と断言。
また、「公共職業訓練で資格やスキルを無料取得し、再就職やキャリアチェンジに備える」制度の活用を推奨。「公務員は注意、公立教員は雇用保険に入っておらず失業手当はもらえない」と補足した。

最も金額が大きい5つ目の注意は「住民税の後払い」。
退職の翌年に「50万円規模の請求が来るケースもある」とし、「役場で“減免できる制度はないか”必ず相談を」と訴えた。「税金安くしてほしいです」よりも「払うのが厳しい」と伝えた方が親身な対応を得やすいともアドバイスし、「住民税は絶対に油断しないで」と力強く語った。

ラストは「この5つを知らないままだったら本当に損する」と総括し、「今から老後の準備を始めたい、制度の知識に不安がある方は、ぜひ一度僕のサロンも見てみてほしい」と動画を締めくくった。自身が「ここ知らんだな」という気づきをきっかけに、視聴者へ「まずは一歩踏み出してみて」と温かいメッセージを送った。