(渡辺 正:東京理科大学教授、東京大学名誉教授)

 平年より2〜3℃暖かい日が続くとか、桜の開花がだいぶ早まる、といったことを知って、「地球温暖化」を連想する読者は多いだろう。台風の洪水被害や「降水量ゼロ続き」の報道にも、似た反応をするに違いない。日ごろメディアにすっかり洗脳されているからだ。

 温暖化報道の勢いでは、なぜか朝日新聞(とNHK)が突出している。10人近い「環境チーム」(2月26日朝刊)がつむぐ朝日の「温暖化記事」は、他紙の10倍どころではない。記事の根元には、「大気に増える二酸化炭素(CO2)は危険」という妄想がある。

 実業界も妄想にとらわれ、食品大手の社長が「CO2が・・・増えて、気温も上がっていく。・・・企業として何か対応せにゃいかん」のだと、カップ麺の容器や食材を「植物系」に変える企画を自慢する(1月8日、NHK「おはよう日本」)。民間電力の社長が「CO2排出ゼロに向けて再エネを拡大する」と胸を張る(2月20日産経新聞)。

 地球温暖化は、放置してよい(むしろ放置すべき)話なのに、見返りや儲けを狙う人々が、派手な話に仕立ててきた。だが「温暖化対策」は、実効がありえないばかりか、かえって社会に害をなす。竹槍でB29に立ち向かい、振り回したあげく勢い余って戦友を刺し殺すイメージか。

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項目の全部があやしい三段論法

 地球温暖化論の根元には、次の三段論法があった。

(1)地球の気温はどんどん上がり、異常気象など「気候危機」を生んでいる。
(2)地球の気温は、おもに人間活動の出すCO2(人為起源CO2)が上げる。
(3) CO2の排出削減に努めれば、温暖化は防止できる。

(1)〜(3)はことごとく妄想だった。どこがどう間違いなのかを考えよう。扱いきれない話題は、拙著『「地球温暖化」狂騒曲 社会を壊す空騒ぎ』(丸善出版、2018年)と訳書『「地球温暖化」の不都合な真実』(日本評論社、2019年)を参照いただきたい。

「温暖化時代」はわずか30年間だと心得よう

 1988年に国連がIPCC(気候変動に関する政府間パネル)という団体をつくり、「温暖化問題」を喧伝してきた(80年頃までは地球寒冷化が騒がれ、おびただしい論文と本が出た。訳書参照)。温暖化論の本格始動は、IPCCが第1次報告書を出す1990年なので、そこを原点とみよう。つまり温暖化論の歴史は30年しかない。以下その期間を「温暖化時代」と呼ぶ。

 その30年間、メディア報道を含めて世の論調はほとんど変わっていない。「対策が必要」だ「待ったなし」だと叫びながら、実のある「対策」を何も言わない。「憲法9条」を巡る議論に似た観念論・理想論に終始し、「現実」との突き合わせがされてこなかった。科学の素養などありそうにないスウェーデンの少女グレタ・トゥンベリも「温暖化は危険だから行動しよう」と言うだけで、「行動の中身」を語らない(たぶん語れない)。

 あやしい話が30年、進歩もなしに生き延びた。研究者のお茶飲み話ならかまわない。だが国連の音頭で諸国が巨費を動かす話になってしまい、お金に群がる人々(メディアを含む)が話を終わらせないのだ。

地球の気温は「温暖化時代」に0. 3℃しか上がっていない

 温暖化報道に接するたび、気温が「3℃や5℃も上がってきた」と思う読者も多いのではないか? そこがそもそも間違いだった。

 世界の気温としては、地上計測値と衛星観測値の2つが名高い(日本のメディアが使うのは前者だけ)。ほかに、NOAA(アメリカ海洋大気庁)が米国全土から精選した114地点だけの測定値(2005年〜)もある。地上値は「加工」のせいで怪しいけれど(拙著参照)、完璧なデタラメでもないとしよう。情報をざっくり眺めれば、「温暖化時代」つまり1990年以降の昇温は「10年間で0.1℃」だとわかる。すると30年で0.3℃しか上がっていない。

 0.3℃の変化を私たちは体感さえできない。30年は、短いといえる半面、十分に長いともいえる。いま社会を動かす50歳の人なら、30年前は大学生だった。30年間の人生で昇温が「あるかなきかの0.3℃」だった事実と、ぜひ向き合っていただきたい。

 周知のように天気予報の気温値は、小数点以下を四捨五入した整数で表す。すると当然、過去30年の「温暖化」は、気温の予報値にほとんど影響してこなかった。日ごろの昇温・降温は「たまたまの変動」にすぎない。

 0.3℃の昇温が「異常気象」を起こしたはずもない。その証拠に、衛星観測時代(1979年〜)を通じ、台風やハリケーンの強度・上陸数などに明確なトレンドはない。数千人の死者を出すような強い台風(室戸・枕崎・伊勢湾など)は50年前から上陸せず、台風の勢力はむしろ低下している。世界各地の降水量や乾燥度も変わってきた気配はない。2019年の台風15号や19号も、「地球温暖化」とはいっさい関係なかった。

「人為起源CO2だけが地球を暖める」という妄想

 大気のCO2濃度は、120以上の地点(日本は3地点)で測定されてきた。どの結果も「温暖化時代」にきれいな直線を描いて上昇中だ。CO2だけが昇温の原因なら、気温も(場所によらず)直線的に上がったはずのところ、現実はまったく違う。

 気温上昇の要因には、CO2濃度のほか都市化と自然変動がある。都市化が進むと車が増え(エンジン内で化石燃料が燃え)、電力の消費量が増す。どちらもエネルギーの大半は熱に変わり、それが地上温度計の読みを上げる。

 たとえば東京の気温は長らく、大手町の気象庁構内に置いた温度計の読みだった。2014年の暮れ、北の丸公園の林に温度計を移したら、平均気温が1.4℃も下がっている。一瞬で変わった1.4℃は、「温暖化時代」の昇温幅0.3℃の5倍に近い。

 温度の自然変動もかなり大きい。北極圏には、表層海水温の60〜80年周期変動がある。表層水温は気温を変える。衛星観測開始の1979年以降、北極海の海氷面積は減少中だが、その期間はちょうど表層水温の上昇期だった。かたや同時期の南極海水温は下がり気味で、海氷面積も増え気味で推移している。つまり両極の気温に「人為的CO2主犯説」は成り立たない。

 海水準も参考になる。1850年ごろから計測が続く地点のデータをグラフ化すると、年1〜2ミリの上昇を示す直線になるが、CO2排出の激増期(戦後)に上昇が加速した形跡はない。海面上昇は昇温(水の熱膨張)を表す。1850年ごろに「小氷期」が終わり、気温が上がり始めて現在に至る。それが海面上昇の主因に思えるため、海水準データも「CO2主犯説」を否定する。

 なお、大気に増えるCO2は植物の生育を促し、地球の緑化を快調に進めてきた。3月5日に国連食糧農業機関(FAO)が、「2019/20年度の世界穀物生産は史上最高になる」との予測を発表している。食糧増産の一部はCO2の恵みなのだ。

「何か行動すれば温暖化は防げる」という妄想

 都市化と自然変動が昇温の主因なら、CO2削減は「温暖化対策」にならない。・・・と言っては身もフタもないため、昇温の半分が人為的CO2のせいだと仮定してみよう。

 そのとき、パリ協定のもと日本が申告した「温暖化対策」を実行したところで、地球は0.001℃も冷えない(参照「『温暖化対策』100兆円をドブに、日本はバカなのか?」2019年11月15日)。「温暖化対策の成果」はほぼゼロなのだ。

 今後数百年の社会は化石資源が支える。米国のエネルギー情報局も、2050年時点のエネルギー消費は(現在と同様)約80%までが化石資源だと予測している。「脱炭素」などありえない。環境団体や朝日新聞が目の敵にする石炭火力を減らそうが増やそうが、地球の気温にほとんど影響はない。

 過去55年、日本のCO2排出量は景気の動向を反映してきた(拙著に引用)。好景気になればエネルギー消費が増えてCO2排出も増え、不景気になれば減る。そのためCO2が心配なら経済活動を減らすのがよく、「何もしない」が最善になる。新型コロナ騒動の自粛ムードも、国のCO2排出を減らすはず。

 私たちは、何か行動すれば必ずエネルギーを使い、根元でCO2を出す。朝日新聞の「環境チーム」も、温暖化が本当にご心配なら、ごくわずかでも国のCO2排出を減らすはずなので、新聞事業の縮小(ベストは廃業)を重役会に提案なさるのが筋だろう。その「行動」をしたあとなら、トゥンベリ嬢を讃えてもよい。

 気温を変える要因のうち自然変動の寄与が多ければ、いずれ気温は下降に転じる。そのとき温暖化騒ぎは幕を引き、深い後悔が残るはずだ。

お金の匂いが生んでしまった狂乱世界

 国連は、1988年ごろ「邪悪なCO2」を多く出していた先進国から、罰として(温暖化に苦しむ?)途上国へ資金を流したかった(前掲の訳書)。当時は日本並みだった中国が、いまは日本の8倍もCO2を出す世界一の排出国なので、国連の意図はとっくに破綻している(ただし中国はいまも途上国扱いだから、「2030年までどんどん出す」と宣言した)。

 毎年暮れにリゾート地で開くCOP(気候変動枠組条約の締約国会議。2019年が25回目)も、約2週間の会期中、響くのは「カネよこせ」(途上国)と「いやだ」(先進国)の罵声だけ。各国の申告した「削減目標」を叩き合ったりもするが、どの国も目標を守るつもりはない(と筆者には見える)。むろん、守っても実効などありえない。

 国連を権威とみる諸国が巨額な「温暖化対策予算」を組んだのが、最大の敗因だろう。いま日本は年に5兆円超(1日平均150億円)を使い、その半分以上が、庶民から巻き上げて富裕層や大企業に回す「再エネ発電賦課金」だ。日本はもう40兆円ほど使い、2030年までに100兆円超を使うだろう。ドブに捨てているとしか言いようがない。

 巨費が飛び交えば、それに群がる集団が出るのは世の習い。学術界でも、潤沢な温暖化研究費に群がる研究者がホラー話を延命させる。年5兆円ものお金は、疫病対策や防災、教育、福祉に回すのが、まともな国の姿だろう。

 空疎な「温暖化危機」説に乗って稼ごうと、企業はエコカーやエコ家電、エコ住宅など「環境にやさしい」製品を売る。メディアにとって大企業は広告費を恵むスポンサー様だから、ご機嫌を損ねる(CO2温暖化説を疑う)報道はしにくい。

 ジャーナリストの門田隆将氏が近著『新聞という病』(産経新聞出版、2019年)で、「事実を無視し、国民の不安を煽り、思考を停止させる朝日新聞報道」を指弾する。温暖化がらみの報道も、現実を見ない理想論・観念論に終始してきた。いや、「広告費の死守」が本心なら、「仮面をかぶった現実論」か?

 国民が妄想から目覚め、「温暖化対策」を忘れる日が早く来るよう祈りたい。

筆者:渡辺 正