「誰もインド株の話をしてくれない」NISAで話題のインド株が年初来-12%の急落、投資家が抱える不安の正体

資産運用アドバイザーのガーコ氏が自身のYouTubeチャンネルで「インド株、急落中。」と題した動画を公開した。2026年に入り急落しているインド株について、投資家が不安を抱えている現状に言及し、その下落の背景を分析。それでも自身は「インド株を手放しません」と断言し、長期的な視点からその理由をデータに基づいて解説している。

動画冒頭、ガーコ氏はインドの主要株価指数SENSEXが2026年の年初からわずか2ヶ月で約12%下落し、特に直近1ヶ月で8%も値を下げている厳しい現状をデータで示した。新NISAの開始とともに大きな話題となったインド株だが、最近は情報が減り、「誰もインド株の話をしてくれない」状況に不安を感じている投資家も多いのではないかと語りかける。

続けて、インド株が不調な理由として3つの点を挙げた。1つ目は「世界で戦えるAI・半導体関連の主要銘柄が不在」であること。世界的にAI投資が加速する中で、インド市場はその恩恵を受けられず、海外投資家の資金がAI市場へ流出したと分析した。2つ目は「海外マネーの流出」で、実際に中東の政府系ファンドによるインドへの投資額が2024年の約201億ドルから2025年には57億ドルへと72%も激減したデータを示した。3つ目には「中東情勢の緊迫」を挙げ、原油輸入や貿易で中東への依存度が高いインド経済への影響を懸念点とした。

しかし、こうした状況でもガーコ氏は「僕はインド株を手放しません」と明言。その理由として4つの根拠を提示した。まず、インド経済のファンダメンタルズは好調で、2025年度のGDP成長率は7.4%と「世界的に見てもトップクラスの成長率」である点を強調。次に、インド中央銀行が利下げサイクルに入っており、これが企業の資金調達コストを下げ、消費や投資を活発化させる追い風になるとの見方を示した。さらに、GDPの約65%を民間消費が占める「内需主導の経済構造が天然の防御壁になっている」と指摘。最後に、AIに依存しないインドの成長は、将来的にAIバブルのリスクを避けるための「多様化戦略になり得る」という逆張りの視点も示した。

ガーコ氏は、今回の下落は「インド経済そのものが悪化しているわけではない」と結論付けた。リーマンショックなどの過去の暴落局面では、インド株は他国を上回る下落を見せながらも、その後の回復力はむしろ強かったという歴史的事実も紹介。「下落している最中に売ることは、長期投資においては最悪のタイミングになりやすい」と述べ、冷静な判断の重要性を訴え、動画を締めくくった。