中学の部活廃止は「大人の都合」だった。日本独自の部活文化の喪失危機と、地域移行を成功に導くドイツの仕組み

YouTubeチャンネル「ハテナの探究　京都産業大学」が、「中学の「部活」が消える？地域移行の裏側と「ドイツ流」から学ぶ日本の未来」を公開した。動画では、廣瀬勝弘教授（現代社会学部）が公立中学校における部活動の地域移行問題について、その背景や課題、ドイツの先進的な事例を交えて解説している。

廣瀬教授はまず、昨今の部活動廃止の議論について、教員の働き方改革など「大人の都合が優先されて、学校の中から切り離していこうという議論が進んでいった」と背景を説明する。そもそも日本の部活動は、明治維新後に外国人教師から伝えられた「楽しむこと」を語源とするスポーツ文化が、戦後の学習指導要領を経て広まった独自のものであると歴史を紐解いた。

部活動の地域移行において廣瀬教授が最も心配しているのは、子どもたちにとって「新しい出会いがなくなる」ことだという。学校内で友人が活動している姿を見て入部するといった、偶発的なきっかけが失われることを危惧している。

その解決のヒントとして挙げられたのが、ドイツのスポーツシステムである。ドイツでは各地域にスポーツクラブが点在し、少額の入場料や地元商店との繋がりを通じて、クラブを中心に「お金がある意味回っていく」という仕組みが構築されている。また、12～13歳までは専門的な指導をせず、地域の指導者が連携して子どもの適性を見極めるという育成システムも紹介された。

今後の日本の課題として、指導者の質を担保するための「日本版DBS（こども性暴力防止法）」の導入や、地域と学校を繋ぐコーディネーターの必要性が指摘された。廣瀬教授は「子どもたちがいつでもスポーツに出会える場であってほしい」と述べ、学校施設を有効活用しながら、子どもたちの成長と豊かな出会いを支える環境づくりの重要性を強調して動画を締めくくった。