例年以上に活発な印象がある。Ｊリーグの移籍市場だ。

　Ｊリーグは昨年からダゾーンとライブストリーミングサービスの契約を結んだ。それに伴う契約金を原資として、Ｊリーグ側からＪ１、Ｊ２、Ｊ３の各クラブに賞金などが配分されることになった。

　均等配分金を例にとっても、Ｊ１クラブはそれまでのほぼ倍額となる３・５億円、Ｊ２が１億円から１・５億円、Ｊ３が倍額の３０００万円を受け取る。増額分をそのままチーム人件費に充てれば、Ｊ１なら以前の倍の投資を借金なしでできるわけだ。

　Ｊ１クラブに割り当てられる理念強化配分金も、各クラブの投資意欲をかきたてるだろう。優勝すれば次のシーズンから３年総額で15・５億円、2位は７億円、３位は３・５億円、４位でも１・８億円を受け取ることができる。

　17年シーズンのＪ１を制した川崎Ｆは、Ｊ１リーグの優勝賞金、均等配分金、理念強化配分金、ルヴァンカップ準優勝の賞金を合わせて、総額22・５億円がクラブの収入に上乗せされることになった。さらに加えて、ＡＣＬ出場クラブに対する強化費も収入の欄に加わる。

　結果を残したチームだけではない。降格クラブへの目配せもある。

　Ｊ１からＪ２へ降格したチームは、均等配分金が３・５億円から１・５億円に減ってしまうが、降格１年目のみ前年の80パーセントが保証される。これにより、18年はＪ２の一員となった甲府、新潟、大宮には、２・８億円が配分されるのだ。

　各クラブのチーム人件費は、そもそも増加傾向にある。最新のデータとして公開された16年度のチーム人件費で、34クラブが増収を記録しているのだ。全クラブの総額では、15年に比べておよそ22億円の増加となっている。チーム人件費により多くの金額をつぎ込むクラブが増えていたなかで、『ダゾーン』による分配金が移籍市場をさらに活性化させた、という構図なのだろう。

　もっとも、ビッグネームの補強は見当たらない。名古屋が元ブラジル代表ＦＷのジョーを獲得したが、元Ｃ大阪のフォルランや現神戸のポドルスキほどのインパクトはない。昨シーズンまでＪリーグでプレーしていた、あるいは過去にプレーしたことのある外国人選手が、どのクラブにとっても優良銘柄となっている。

　外国人選手の獲得には、リスクが付きまとう。それだけに、戦力として計算が立つ人材が魅力的に映るのだろうが、少しばかり寂しい印象もある。

　補強を含めたチーム編成は、シーズンの目標からの逆算で組み立てられる。そのうえで各クラブの編成をチェックしていくと、目標として透けて見えるのは「Ｊリーグ優勝」だ。あるいは、「リーグ優勝を目ざしながらＡＣＬも狙う」といったものである。

　それが悪いとは言わない。身の丈に合った経営は、もちろん大切である。ただ、リーグ全体がこじんまりとし過ぎていないか。

「クラブＷ杯で上位進出を狙う」といったような、より大きな目標を感じさせるクラブが出てきてくれたらとも思う。世界の舞台での戦いを意識して編成をするクラブが、である。