中国の「宿題お助けアプリ」は、日本の教育を救うか？

　今や世界一「オンライン文化」が発展していると言っても過言ではない中国では近ごろ、「解題神器」と呼ばれる「宿題支援アプリ」が流行しているという。中国のポータルサイト・百度は２９日、この「解題神器」を日本の教育にも導入すべきだとの声が出ているとする記事が掲載された。

　記事は、中国国内の学生、生徒、児童そしてその保護者の間で流行している「解題神器」が日本でも紹介され、「意外なことに、日本人からも良い評価を受けている」と紹介。中には日本でも導入すべきだとの声もあるとし、「もし本当に実現したなら、これはすごいことだと思う」とした。

　その上で、現状最も人気の高いとされる「解題神器」の「作業幇」というアプリは、月間のアクティブユーザーが日本の人口より多い１億７０００万人に達しており、小学生、中学生、高校生に広く利用されていると説明。その特徴は、宿題の問題をスキャンすると膨大なデータバンクから解答と解説を探し出すことができる点にあり、課金をすれば本物の教師によるオンライン解説を見ることもできるとし、このアプリの出現によって中国の保護者がわが子の宿題を見て指導する負担が大きく軽減されたと伝えている。

　そして、日本の教育当局はゆとり教育、入試改革など教育の充実に向けた試行錯誤を繰り返しており、変革を疎ましく思う風潮による時間はかかっているものの、学校のハード面の整備も進んでいるとする一方、昨年から続く新型コロナウイルスの感染拡大により、「オンライン教育の普及レベルが低い」という日本の教育の大きな欠陥が露呈したと指摘。日本でも多くの大学でオンライン教育が行われているものの、小中学校、高校の教育では依然として強い「現場主義」があるとし、「今後子どもたちや国全体の教育を考えた時に、オンライン教育という変革が必要になってくるだろう」との見方を示した。

　「解題神器」は家庭学習の質を高める上で非常に役立つ一方で、中国国内の教育関係者からは「単に答えを書き写すため」、すなわち「カンニングアプリ」のように使われることに対する懸念の声も出ており、必ずしも普及が推奨されているわけではないようだ。ただ、新しい技術や可能性を次々と形にし、導入していこうとする今の中国の姿勢については、いささか見習うべき点がありそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）