ジャニーズ事務所、吉本興業と、相次ぐ巨大芸能事務所の話題が連日ニュースのトップを飾る昨今。その様子はお隣の韓国にも伝わっており、現地紙「韓国日報」が次のように報じている。

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「韓国では日本の輸出規制強化措置による韓日の葛藤が連日トップニュースになっているが、日本は異なる。去る17日、NHKの看板ニュース『ニュースウォッチ9』のトップニュースは、日本で最も影響力がある芸能プロダクション、ジャニーズ事務所に関する報道だった。ジャニーズ事務所が会社を去ったSMAPの前メンバー3人の民放出演を阻止するため圧力を加えているという疑いで、公正取引委員会から注意を受けたという内容だ」(7月21日)
 
 そうしたなか大手紙「中央日報」は、ジャニーズ事務所が公正取引委員会の注意を受けた件を「元SMAPメンバーの放送出演を妨害した日本版 “JYJ” 事件」(7月18日)との見出しで報道。記事は元SMAPメンバーへの圧力疑惑を紹介しつつ、一連の経緯が「男性アイドルグループJYJの事例に似ている」として、以下のように伝えた。

「(JYJは)所属プロダクションと法的争いを繰り広げた末に脱退し、新しいグループJYJを結成して活動してきた。以後JYJは世界的なファン層を確立し、最高の人気グループとして台頭。だが各放送局からは締め出されており、影響力のある芸能プロダクションが報復として出演禁止を求めているのではないかと騒がれていた」

所属事務所が公取委から警告

 JYJとは、2009年に5人組の東方神起から飛び出した3人組。グループ名はメンバーのジェジュン、ユチョン、ジュンスの頭文字だ。上述のように、彼らも古巣の所属事務所、SMエンターテインメント(以下SM)にテレビ出演を阻まれているとして、問題視されてきた経緯がある。SMは、東方神起のほかSUPER JUNIOR、少女時代、EXOらトップアイドルを生み出してきたK-POPの最大手事務所だ。同社も2013年7月、やはり韓国の公取委から、「妨害行為の是正命令」を受けた。


JYJのメンバー3人 ©共同通信社

 SMAPより7年ほど早く、2人と3人に分裂した東方神起。「中央日報」が指摘する通り、両者の共通点は少なくない。だがJYJが現在まで辿った道のりは、元SMAPの3人にとってあまり好ましい先例ではないようだ。

メンバー2人が自ら語った分裂劇の舞台裏

 2004年にデビューした東方神起は、すぐにアジア各地で多くの熱狂的なファンを獲得。日本でもNHK「紅白歌合戦」に連続出演、オリコンチャートでもたびたび1位に上る人気を博した。

 だが2009年7月、メインボーカルを含む3人がSMに「専属契約の効力停止」を求める訴えを起こす。その争点の1つが、専属契約期間が13年にも及ぶなどのいわゆる「奴隷契約」問題だ。同年10月にはソウル中央地裁が3人の主張を部分的に認める判断を下し、分裂が決定的に。こうして翌2010年10月、3人はJYJとしてアルバムを発表。翌月には、残る2人が東方神起として活動再開することが発表された。

 この経緯だけ見ると、SMの「奴隷契約」が理由で分裂したように窺える。だがSMは当初から、3人側が進めていた「化粧品事業」が本当の原因だと主張していた。3人とその親たちは某化粧品会社の中国進出に出資し、プロモーションに東方神起のブランドを無断で使おうとしていたという。そこで契約違反だと通告すると、上述の訴えを起こしたというのだ。

 3人側は反論したが、ほかでもないSMに残った2人が2009年11月に事務所を支持する声明文を公表。2人は「3人の化粧品事業が始まってから全てのことが変わりました」と内情を暴露しつつ、分裂への悔しさをにじませた。

日本でも不遇のJYJ、ついに2人となる

 SMと3人の間でその後も複数の訴訟が争われたが、2012年11月に両者が結んだ全ての契約を終了することで合意。これでJYJは気兼ねなく活動できるはずだったが、そうならなかったのは前述の通りだ。ドラマなどを除き、JYJがテレビの音楽番組やバラエティに出演することはなかった。

 公取委はSMがテレビ局など26社にJYJ側との出演交渉などを自粛するよう求める文書を送付していたとして、2013年7月に是正命令を下す。さらに2015年11月には、放送番組への出演妨害を禁止する改正放送法、通称「JYJ法」まで成立した。だがその後も状況は、あまり変わらなかったようだ。JYJのジュンスは2018年11月のコンサートで、「兵役期間を含めると、もう9年間(テレビに)露出していない。それなのに芸能人だと呼ばれていいのだろうか」と、辛い心境を語っている。

 JYJはまた日本でも、似た境遇に置かれてきた。東方神起の日本でのマネジメントを行ってきたエイベックスは2010年、新しい所属事務所を通じてJYJと契約。だがすぐ両社間で対立が起き、日本でも裁判沙汰となる。JYJ側の一審勝訴を経て2014年に東京高裁で和解が成立したが、その後も日本のテレビで積極的にJYJが起用されるようにはならなかった。

 最近はメンバー間の不和も囁かれていたなか、今年4月になってユチョンの薬物問題が浮上。ユチョンは所属事務所に契約を解除された上、7月に執行猶予つき有罪判決を受けた。もはや「JYJ」ですらなくなって事実上の解散状態と囁かれるなか、残りの2人はそれぞれのソロ活動に専念中。

 だが8月8日には、ソウル地方国税庁がジュンスに約10億ウォン(約8800万円)の追徴課税を言い渡したとの報道も飛び出した。日本でドームツアーを何度も成功させている東方神起の2人とは、明暗がくっきり分かれてしまっている。
 

(高月靖/週刊文春)