海外不動産投資家・宮脇さき氏が語る「ゴールドは6000ドルも現実的」―米国不透明化と世界中の金買いに鋭く言及

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、『アメリカで月100万円でも生活が苦しい家庭も実在！関税の影響によって崩れていく国民の現状と対策について紹介します！』と題した最新動画を公開し、いま世界的に注目を集めるゴールド価格の今後について熱く語った。宮脇氏は「JPモルガンによれば、世界の投資家が保有している米国資産のわずか0.5％を金に資金移動するだけで、2029年までに6000ドルに上昇する可能性がある」という見解を取り上げ、その根拠や具体的な市場動向を詳しく解説している。

動画冒頭では「ゴールドの価格が今後どれぐらいになるのか」という視聴者の関心に答え、「6000ドル達成は十分可能性があると思ってる。むしろ控えめなくらい」と自信をのぞかせた。「一時はトランプ氏による関税判決が出て金価格は一瞬下がったものの、すぐに回復した」とし、その背景にはアメリカの不透明な経済政策や政府と裁判所の対立が投資家の不安を煽っていることを挙げている。「投資家は先の見えないものを嫌い、今のような混迷期には金を買う動きが強まる」と、金が選ばれる理由を分析した。

注目すべきは、「最近ではETFへの資金流入も異常なペースで増えていて、今やプロの投資家や年金基金までも金へシフト。今までの“資産保全”だけでなく、ヘッジ手段として注目されている」と語った点だ。JPモルガンの最新レポートを引用しつつ、仮に金価格が6000ドルまで上がるためには「機関投資家や中央銀行など大口の買いが現実に続く必要があるが、その動きは現実味を帯びている」と指摘した。また「中国、インド、トルコ、ポーランドなど、各国中央銀行の買いが過去最高ペース。世界中が“脱ドル”を進めている実体がある」と述べ、投資家個人から世界のマネーが金市場に流れ込んでいるトレンドを明らかにした。

さらには「今年に入って金価格は過去最高水準を更新し続けている。高騰で宝飾品の市場は打撃を受けているが、今後の大きな指標としては6月6日の雇用統計、6月11日のインフレ率、6月17-18日のFRB金利決定が控えている」と重要な経済イベントも紹介。その結果次第で「ゴールドの価格はまた大きく変動する可能性がある」と今後の変動を警告した。

最後に宮脇氏は「今後数年で政策の不確実性、各中央銀行の買い、プロ投資家の資金流入が重なれば、6,000ドルという数字は決して無根拠じゃない」と強調し、「世界の覇権国家サイクルの中でアメリカが衰退期に入りつつある、もしくはそのイメージが強まるだけでも金への資金が流れ続ける。JPモルガンが導いた6,000ドルは“調査に裏打ちされた現実的な予測”と私は思っている」と締めくくった。