14日に予定されているトランプ大統領と習近平国家主席の米中首脳会談を控え、両国の外交・貿易トップが相次いで対話をした。会談を前に主導権をめぐる微妙な神経戦も感知されている。イラン戦争という変数の出現で双方の計算はさらに複雑になった。ニューヨークタイムズ（NYT）は「会談が予定通り5月（14、15日）に行われる場合、核心的な議題はイラン戦争がもたらした経済的波及効果になるだろう」と伝えた。

海外メディアによると、中国外務省は先月30日、「王毅外相とルビオ国務長官がこの日、電話会談を行った」と明らかにした。王外相は電話で「戦略性・建設性・安定性のある中米関係を模索するべき」とし「台湾問題は中国の核心的利益だ」と強調した。

ルビオ長官は「米中関係は世界で最も重要な2国間関係であり、首脳外交は米中関係の核心となる。両国関係の戦略的安定を模索しなければならない」と述べた。

両国の貿易交渉高官級代表によるテレビ会議も同じ日に行われた。中国中央テレビ（CCTV）は「何立峰副首相が米国のベセント財務長官、グリア通商代表部（USTR）代表とテレビ電話をした」と報じた。同メディアは「中国は最近、米国の対中経済・貿易制限措置に強い懸念を表した」と伝えた。米国は最近、先端技術の輸出規制やイラン産原油を取引する製油所への制裁などで中国に対して全方位的な圧力を継続している。