（※写真はイメージです／PIXTA）

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老後のベースとなる公的年金。受給開始時期を遅らせる「繰下げ受給」を選択し、十分な年金を手にする高齢者も徐々に増えつつあります。しかし、経済的な余裕が必ずしも安泰な老後を約束するわけではないのが現実です。手厚い年金を受け取りながらも一転して過酷な現実に直面したある男性のケースをみていきましょう。

「月25万円あれば安泰だと思っていた」…70歳、独身男性を襲った不測の事態

「これだけあれば、死ぬまでお金に困ることはない。そう思っていました」

大手メーカーで働いていた佐藤健一さん（70歳・仮名）。65歳から年金を受け取ることもできましたが、将来のインフレや長生きのリスクに備え、受給開始を5年間遅らせる「繰下げ受給」を選択。その結果、70歳からは月額約25万円という、単身世帯としては非常にゆとりのある年金額を手にすることになりました。

妻とは15年前に離婚。元妻から色々と吹聴（ふいちょう）があったであろう子どもたちとも疎遠になっているといいます。一方で引退後は「誰にも邪魔されず、趣味の旅行やゴルフでも楽しもう」――そう意気込んでいた佐藤さんの生活は、受給開始からわずか数カ月後、外出先で意識を失ったことで暗転します。

救急搬送された結果、原因は脳梗塞。幸い発見が早かったため命に別条はありませんでしたが、長期間の入院とリハビリを余儀なくされ、左半身に軽い麻痺（まひ）が残りました。

「想定外の病気でしたが、年金が増えたこともあって、お金の心配をせずに済んだのは幸いでした。ただ、健康なうちにもっと楽しめばよかったという気持ちが強い。もう健康だったころのように、あっちこっちと行けないんだな、コースを回ることもできないんだなと思うと……。お金の不安がなくても、病院の天井を眺めるだけの毎日では、何の喜びもありませんでした」

また佐藤さんにとって最も耐えがたかったのは、お金の心配ではなく「孤独」でした。高額な医療費や入院費は、潤沢な年金で十分に賄うことができます。しかし、面会に来る家族はおらず、リハビリのつらさを分かち合える相手もいません。病院という管理された空間で、夢見た悠々自適な引退生活は、孤独な療養生活へと変わってしまったのです。

「退院して自宅での不自由な暮らしを送っていますが、ゴルフもできない私のもとに、昔の仲間が来てくれるわけがありません。歩くのが億劫で外に出ることも少なくなり、交友関係が一段と狭くなりました。『お金があるんだから、施設に入ればいい』と言われますが、まだ踏ん切りがつかなくて……」

健康を失った時、25万円の年金は佐藤さんの心を満たすことはありませんでした。ただただ、自由の利かない身体と、誰ともつながっていない感覚だけが、彼を追い詰めていきました。

70代20人に1人は要介護…それでも繰下げ受給がいいのか？

老後を見据えて経済的な準備を整えていても、健康状態の変化によって生活の質（QOL）が著しく低下するケースは珍しくありません。

厚生労働省『介護給付費等実態統計月報』等によると、年代別の人口に占める要介護認定者の割合は、40〜64歳では0.4％、65〜69歳では2.9％ですが、70〜74歳で5.8％、75〜79歳で11.6％、80〜84歳で26.2％、85歳以上で60.1％と、加齢とともに加速度的に増えていきます。

介護が必要となった主な原因としては「認知症」が最も多く16.6％。「脳血管疾患（脳卒中）」16.1％、「骨折・転倒」が13.9％、「高齢による衰弱」13.2％、「関節疾患」10.2％と続きます。

一方で健康寿命（2022年推計値）は、男性72.57歳、女性75.45歳です。70代に突入すれば、「病院が友だち」という状況になるのも、時間の問題といえるでしょう。平均寿命と健康寿命の乖離（かいり）は9〜12歳程度であり、ある意味 “不健康な期間” は、老後において見落とされがちです。何も考えずに、受取りが70歳以降になる年金の繰下げを選択するのは、少々早計かもしれません。

また佐藤さんのように、介護が必要となった単身者にとって、孤独は密接な関係にあります。これは孤独死リスクの増加や、精神的負担、身体機能の低下につながりやすいものです。

【単身高齢者の孤独化の先にあるリスク】

・孤独死のリスク： 異変に気づく人がおらず、体調悪化や事故に直結する。

・精神的孤立： 人との交流が減り、孤独感からストレスを抱えやすい。特に男性は社会とのつながりが希薄になりがちである。

・生活の質（QOL）の低下： 頼れる人がいないと、生活意欲の低下や健康管理（食事、服薬など）が困難になる。

見守りサービスや緊急通報システム、デイサービスの利用、地域コミュニティへの参加などを活用し、孤立を防いで安心して暮らせる環境を構築することが重要です。