中東の人口爆発は淡水化プラントが支えていた。攻撃されれば「国の存続に関わるような大問題」だ

2026年3月25日 16時39分

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YouTubeチャンネル「【世界経済情報】モハPチャンネル」が、「【中東】水がほとんど無くなってしまう！湾岸産油国の淡水化プラントが破壊された場合のリスク！」を公開した。動画では、中東諸国の過酷な水事情と、淡水化施設への過度な依存がもたらす国家存亡の危機について解説している。

モハP氏はまず、中東の湾岸産油国には「天然の河川は一本もありません」と説明する。かつては限られた地下水などに頼っていたが、オイルマネーを背景に1960年代から淡水化プロジェクトを急速に拡大させた。その結果、急激な人口増加が可能となり、例えばUAEでは1950年の7万人から2024年には1100万人へと膨れ上がっている。現在、これらの国々は生活用水の多くを人工的な淡水化に頼っており、「プラントがないと1950年頃の人口を養うぐらいの水しかない」と語る。

そして今、中東での紛争によって施設への攻撃リスクが顕在化している。モハP氏は、仮に大規模なプラントが稼働停止した場合の深刻な事態に言及。パイプラインは存在せず、船での輸入も「ホルムズ海峡が封鎖されている中では輸入するということも難しくなる」と指摘する。サウジアラビアは紅海側からの輸送が可能だが、首都まで500キロメートル以上離れており、現実的ではないという。

さらに、ドバイにある世界最大級の施設を例に挙げ、効率性を求めて拠点を集中させた結果、「一箇所に対する攻撃でドバイ全体の水の提供が滞ってしまう」と、インフラの脆弱性を強調した。

モハP氏は、治安の良さからドバイへ移住する人々が増加している一方で、「水が危険にさらされる可能性があるなんて誰も警戒していなかった」と語る。淡水化プラントへの攻撃は国の存続に関わる大問題であり、外部からの脅威がなくならない限り、水不足のリスクは「湾岸諸国に暗い影を落とすことになる」と結論付けた。