【2026年最新版!BtoBマーケティング施策のCPA調査】CPA低減の定番「セミナー/ウェビナー」が高騰要因の筆頭に。約4割が高騰を実感する一方、目標・実績CPAは37%が「わからない」と回答。
ワンストップでリサーチデータマーケティングを実現する「リサピー®️」( https://ideatech.jp/service/research-pr )は、BtoB企業に勤めるマーケティング担当者100名を対象に、【2026年版】BtoBマーケティングの施策別CPA実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。
- 01|BtoBマーケティング担当者の約4割が直近1年でCPAの高騰を実感、高騰施策は「セミナー/ウェビナー」が58.3% - 02|目標・実績CPAともに「わからない/答えられない」が37.0% CPA計測基盤の未整備が判明 - 03|CPA高騰を受け今後強化したい施策、「SEO施策の強化」が27.0%で首位、有料施策継続は6.0%にとどまる結果に
本調査のダウンロードはこちら:https://ideatech.jp/download/350/?utm_source=pr_260514
■調査概要
- 調査名称:【2026年版】BtoBマーケティングの施策別CPA実態調査 - 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査 - 調査期間:2026年4月14日~同年4月15日 - 有効回答:BtoB企業に勤めるマーケティング担当者100名
≪利用条件≫ 1 情報の出典元として「リサピー®︎」の名前を明記してください。 2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。 URL:https://ideatech.jp/
■BtoBマーケティング担当者が実施している有料施策、3人に1人が「広告」と回答
**「Q1. あなたの会社が現在実施している有料のマーケティング施策を教えてください。(複数回答)」**(n=100)と質問したところ、「広告」が33.0%、「展示会」が30.0%、「セミナー/ウェビナー」が26.0%という回答となりました。
**・広告:33.0%** **・展示会:30.0%** **・セミナー/ウェビナー:26.0%** ・紹介営業:19.0% ・アフィリエイト/外部メディア掲載:16.0% ・アウトバウンド:11.0% ・その他:1.0% ・特にない:38.0%
■マーケティング施策の目標CPA、「10,000円~15,000円未満」が17.0%で最多も、約4割が「わからない」という実態
**「Q2. マーケティング施策の目標CPA(リード獲得単価)を教えてください。」**(n=100)と質問したところ、**「10,000円~15,000円未満」が17.0%、「30,000円以上」が17.0%**という回答となりました。
・3,000円未満:3.0% ・3,000円~5,000円未満:5.0% ・5,000円~10,000円未満:14.0% **・10,000円~15,000円未満:17.0%** ・15,000円~30,000円未満:7.0% **・30,000円以上:17.0%** ・わからない/答えられない:37.0%
■マーケティング施策の実績CPA(リード獲得単価)、「10,000円~15,000円未満」が19.0%、「わからない」は37.0%
**「Q3. マーケティング施策の実際のCPA(リード獲得単価)を教えてください。」**(n=100)と質問したところ、「10,000円~15,000円未満」が19.0%、「5,000円~10,000円未満」が12.0%という回答となりました。
・3,000円未満:3.0% ・3,000円~5,000円未満:7.0% **・5,000円~10,000円未満:12.0%** **・10,000円~15,000円未満:19.0%** ・15,000円~30,000円未満:8.0% ・30,000円以上:14.0% ・わからない/答えられない:37.0%
■約4割の担当者が、直近1年でCPAの高騰を実感
**「Q4. あなたの会社では直近1年間でCPA(リード獲得単価)に変動はありますか。」**(n=100)と質問したところ、**「非常に高騰している」が14.0%、「やや高騰している」が22.0%**という回答となりました。
**・非常に高騰している:14.0%** **・やや高騰している:22.0%** ・変わらない:20.0% ・やや低下している:8.0% ・非常に低下している:2.0% ・わからない/答えられない:34.0%
■CPAが低下した施策、「セミナー/ウェビナー」「展示会」がともに30.0%でトップ
**「Q5. Q4で「非常に低下している」「やや低下している」と回答した方にお聞きします。どの施策でCPAが低下しましたか。(複数回答)」**(n=10)と質問したところ「セミナー/ウェビナー」が30.0%、「展示会」が30.0%、「広告」が20.0%、という回答となりました。
**・セミナー/ウェビナー:30.0%** **・展示会:30.0%** **・広告:20.0%** ・アフィリエイト/外部メディア掲載:20.0% ・紹介営業:20.0% ・アウトバウンド:0.0% ・その他:0.0% ・特にない:10.0%
■CPAの低下とともに、リードの質が「低下した」と感じる担当者は3割
**「Q6. Q4で「非常に低下している」「やや低下している」と回答した方にお聞きします。リードの質(商談化率や成約率)はどう変化しましたか。」**(n=10)と質問したところ、「少し低下した」が20.0%、「かなり低下した」が10.0%という回答となりました。
・とても向上している:0.0% ・やや向上している:20.0% ・変わらない:50.0% **・少し低下した:20.0%** **・かなり低下した:10.0%** ・わからない/答えられない:0.0%
■CPA高騰を感じた施策、「セミナー/ウェビナー」が58.3%と突出
**「Q7. Q4で「非常に高騰している」「やや高騰している」と回答した方にお聞きします。どの施策でCPAが高騰したと思いますか。(複数回答)」**(n=36)と質問したところ、「セミナー/ウェビナー」が58.3%、「展示会」が38.9%という回答となりました。
**・セミナー/ウェビナー:58.3%** **・展示会:38.9%** ・広告:36.1% ・アフィリエイト/外部メディア掲載:36.1% ・アウトバウンド:19.4% ・紹介営業:13.9% ・その他:0.0% ・特にない:0.0%
■CPA高騰を受けて強化したい施策、第1位「SEO施策の強化」、第2位「CRM施策の強化」
**「Q8. CPA(リード獲得単価)高騰に伴い、今後強化していきたい施策はなんですか。(複数回答)」**(n=100)と質問したところ、「SEO施策の強化」が27.0%、「CRM施策の強化」が23.0%、「SNS施策の強化」が22.0%という回答となりました。
**・SEO施策の強化:27.0%** **・CRM施策の強化:23.0%** **・SNS施策の強化:22.0%** ・AIを活用したマーケティング施策の強化:21.0% ・自社サイトのCVRの改善:17.0% ・LPO(CVR改善)施策の強化:12.0% ・引き続き有料のマーケティング施策の強化:6.0% ・その他:0.0% ・特にない:32.0%
■「費用対効果の追求」「AI活用によるグローバル化」などの強化予定の声も
**「Q9. CPAを改善するために、具体的にどのような施策を強化する予定ですか。(自由回答)」**(n=100)と質問したところ、**26**の回答を得ることができました。 **<自由回答・一部抜粋>** * ・費用対効果を追求する。 * ・AIを活用したグローバル化。 * ・インフルエンサー活用。 * ・自社のみで対応できるようにする。 * ・費用対効果の検証。
■まとめ
今回は、BtoB企業に勤めるマーケティング担当者100名を対象に、【2026年版】BtoBマーケティングの施策別CPA実態調査を実施しました。その結果、直近1年でCPAが高騰していると感じた割合は36.0%に上り、目標・実績ともにCPAを「わからない」と答えた担当者が37.0%に達することが明らかになりました。 まず、現在実施している有料施策は「特にない」が38.0%と最多で、実施層では「広告」(33.0%)、「展示会」(30.0%)、「セミナー/ウェビナー」(26.0%)が上位でした。目標・実績CPAはいずれも「わからない/答えられない」が37.0%に上り、金額を把握している層の最多は「10,000円~15,000円未満」(目標17.0%、実績19.0%)でした。直近1年のCPA変動については36.0%が高騰を実感しており、高騰施策では「セミナー/ウェビナー」(58.3%)が突出し、「展示会」(38.9%)、「広告」・「アフィリエイト/外部メディア掲載」(各36.1%)が続きました。今後強化したい施策は「SEO施策の強化」(27.0%)が首位で、「CRM施策の強化」(23.0%)、「SNS施策の強化」(22.0%)、「AIを活用したマーケティング施策の強化」(21.0%)が上位に並ぶ一方、「引き続き有料のマーケティング施策の強化」は6.0%にとどまりました。 本調査から、BtoBマーケティングの現場ではCPA高騰と計測基盤の未整備という二重の課題が同時に浮き彫りになりました。有料施策のコスト上昇が進む中、SEOやCRM、SNSといった自社アセットを活用した中長期施策へのシフトと、CPAの可視化・計測体制の構築が求められるのではないでしょうか。
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