「孫に会えなくて寂しい。でも、せいせいした」娘家族に、月14万円の年金から“月6万円のお小遣い”を出していた72歳女性。きっぱりやめたあと、静かな家で守った〈本当の自由〉【FPが解説】
孫と過ごす時間は、多くの祖父母にとってかけがえのない喜びです。しかし、それが“たまに”ではなく日常的に続くようになると、体力は少しずつ奪われていき、生活リズムも変化し、また家計にも少なからず影響が出ます。総務省統計局『家計調査報告〔家計収支編〕2025年（令和7年）平均結果の概要』によれば、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の可処分所得は月22万1,544円、消費支出は26万3,979円で、平均すると月約4.2万円の赤字です。老後の暮らしは、もともと貯蓄の取り崩しを前提とした構造になりやすいのが実情です。「子や孫のために尽くしたい」という気持ちは、親として自然なもの。ただ、その支援が自身の家計を圧迫し、老後資金を静かに削り続けているとしたら、どうでしょうか。先日、72歳の女性が、FPである波多勇気氏の波多FP事務所を訪ねてきました。「孫にお金を渡すのをやめたい」と話すその表情には、金額の問題だけではない“葛藤”が――。※紹介する事例は、相談者より許可を得て、プライバシー保護の観点から相談者の個人情報および相談内容を一部変更して記事化しています。
孫に月6万円…収入のほぼ半分を「金銭援助」にあてていた女性
「恥ずかしい話なんですが、孫にお小遣いをあげるのをやめたいんです」
田中セツコさん（仮名／72歳）は、絞り出すようにそう切り出しました。セツコさんは夫を5年前に亡くしてから、都内のマンションで一人暮らしをしています。収入は、夫の遺族厚生年金と自身の老齢基礎年金を合わせて月額約14万円。退職金や夫の生命保険金などで、当初は約1,500万円の預金が手元にあったといいます。
「一人だし、月14万円あれば十分暮らしていけるはずだと思っていたんです。食費も減りましたし、旅行に出かけるわけでもないですから」
娘夫婦は、セツコさんの自宅から電車で30分ほどのところに、2人の子ども （小学3年生と小学1年生）と暮らしています。聞けば、セツコさんは3年前から、「孫二人のお小遣い」として毎月3万円ずつ、合計6万円を渡していたようです。
「最初は誕生日とか七五三のお祝いとか、特別な日だけ渡していたんです。でもある日、娘が『お母さん、毎月決まった額をもらえると助かるんだけど』っていってきて」
それがきっかけで、月6万円のお小遣いが“定例化”。名目はお小遣いでも、実質は娘家族への家計支援です。
加えて、週末に孫たちを預かるときには、外食やお出かけでさらに月3万円ほど消えていきます。お土産や洋服代まで合わせると、孫関係の支出は月およそ9万円に膨らんでいました。
「気づいたらね、1,500万円あった預金が1,100万円まで減っていたんです」
このままでは、10年後に預金500万円…近づく老後破産の足音
筆者がセツコさんの家計を整理してみると、その構造がはっきりとみえてきました。月14万円の収入に対し、自身の生活費（食費、光熱費、マンション管理費、保険、医療費など）が約10万円。そこに孫関連の支出が月9万円加わり、合計で月19万円。毎月5万円の赤字が続いていた計算です。
ここで、冒頭で触れた家計調査の数字を思い出してください。65歳以上の夫婦のみの無職世帯では平均月4.2万円の赤字。さらに、65歳以上の単身無職世帯も平均で月2〜3万円の赤字傾向にあります。セツコさんの月5万円の赤字は、この単身世帯の平均赤字額を大きく上回る水準でした。
月5万円の赤字は、年間で60万円。3年で180万円。しかし実際には、突発的な医療費や家電の買い替えも重なり、結果として400万円もの預金が消えていました。
「おばあちゃんのおうち、楽しい！」
孫たちはそういって駆け寄ってくるそうです。娘からは「今月もよろしくね、お母さん」と、預かるのが当たり前のような態度。セツコさんは、孫との幸せな時間を壊したくない一心で、自身の家計のことを口に出せずにいました。
「娘にも孫にも、嫌われたくなくって……。お金を渡すのをやめたら、もう来てくれないんじゃないかって」
FPの現場では、こうした相談をたびたび受けます。自身の老後資金が細っているとわかっているにもかかわらず、子や孫への支援をやめられない人は珍しくありません。
セツコさんの場合、仮にこのペースでの支出が続けば、10年後セツコさんが82歳の時点で、預金が約500万円まで減る計算です。80代ともなれば、介護サービスの利用や入院、施設入居など、数百万円単位の支出が突発的に発生しやすい時期です。予備資金が半減した状態でその局面を迎えるのは、非常に心許ない状況といわざるを得ません。
「なるほど……このままでは、自分の葬式代も残らないかもしれないんですね」
そういったセツコさんの声は、かすかに震えていました。
老後の暮らしを立て直す「3つ」の視点
セツコさんのように、孫や子どもへの支援と、自身の老後資金のバランスに悩まれる人に、FPとして伝えたいポイントは3つあります。
1．「支援の上限額」を決める
月の可処分所得から、自身の生活費と、将来の医療・介護に備える積立分を差し引いた残額が、金銭援助に回せる現実的な金額です。セツコさんの場合、この試算で導かれた金額は、ほぼ「ゼロ」に近い数字でした。
2．お金の代わりに、「時間」を贈る
「お金を渡す」から「一緒に過ごす時間を贈る」へと発想を切り替えることも重要です。孫にとって本当に心に残るのは、お小遣いの金額ではなく、祖母と過ごした時間そのものかもしれません。
一緒におやつを手作りしたり図書館へ出かけたり、季節の行事など、お金をかけなくても、愛情は十分に伝わるはずです。
3．家族との対話の場を持つ
「嫌われたくない」と娘にも切り出せずにいるセツコさんですが、勇気を出して対話の場を持つことで、事態が好転することもよくあります。
金銭援助を手放して取り戻した“本当の自由”
セツコさんは相談のあと、娘に勇気を出して家計の実情を話したそうです。
「お母さん、そんなに大変だったなんて全然気づかなかった。本当にごめん」
すると、娘は涙を流して謝罪。月6万円のお小遣いは、翌月から取りやめとなり、その後、娘一家がセツコさんのもとに孫を預ける頻度も減ってしまいました。
「寂しいですよ。でも、せいせいしたっていうのも本当です」
いまでは、自身の年金の範囲内で、ゆっくりとした暮らしを取り戻したようです。「静かな家のリビングで、お金の心配をせずに味わう朝のコーヒーがなによりのご褒美です」と話すセツコさんに、「本当の自由」を取り戻したのだと、筆者は感慨深い気持ちになりました。
老後設計を見つめ直すきっかけとして、この記事がなにかのヒントになれば幸いです。
波多 勇気
波多FP事務所 代表
ファイナンシャルプランナー
