高須幹弥氏が解説、日経平均最高値の裏にある「デジタル戦争」とハイテク需要の正体

美容外科医で医学博士の高須幹弥氏が、YouTubeチャンネル「高須幹弥（高須クリニック）」にて「【日経平均】イラン戦争でなぜ株価が上がっているのか？【S&P500,NASDAQ】」を公開した。イラン情勢が緊迫化する中、日経平均株価が最高値を更新し続ける背景について、ハイテク需要の視点から解説した。

動画冒頭で高須氏は、日経平均株価が最高値を更新している一方で、日本全体の経済動向を広く反映するTOPIXが戦争前より低い水準に留まっている現状を指摘。この乖離が生じる原因は、日経平均におけるAIや半導体といったハイテク系企業の構成比率が約40%と高いためであると説明した。

戦争下でハイテク株が上昇する理由について、高須氏は現代の紛争が「AIとかハイテクを駆使した戦争」であると定義した。新たな「デジタル戦争」としてドローンや人工衛星のデータ解析、サイバー戦が多用されており、今後も関連需要が拡大するという予測が市場に織り込まれていると分析。世界的なAI半導体のサプライチェーンが破壊されていない点も、株価上昇を後押ししているという見解を展開した。

一方で、中東情勢の悪化による原油価格の高騰にも言及し、エネルギー価格の上昇が「コストプッシュ型のインフレ」を引き起こすと警告した。これにより多くの企業の利益が圧迫され、国民の賃金上昇にも繋がらないため、実体経済にはマイナスに働くと論じた。

高須氏は、軍需産業やエネルギー関連の権利を持つ企業を除き、日本全体が好景気になっているわけではないと強調。「日経平均ばっかりを前面に出すのって本当おかしい」と語り、株価指数と実体経済のズレに対する錯覚に警鐘を鳴らした。複雑な世界情勢が市場に与える影響を多角的に読み解き、投資における冷静な判断の重要性を視聴者に提示する内容となっている。