(※写真はイメージです/PIXTA)

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平均寿命の高齢化や物価高、増えない年金など、穏やかな老後を迎えるためには「老後資金の確保」がますます重要になっています。ただ、70代で3,000万円の貯金を有しているにもかかわらず、ボロボロのアパートに住み「後悔している」と嘆く人も……いったいなぜなのか、詳しくみていきましょう。

人生最大の過ちです…74歳男性の「後悔」

田口さん(仮名・74歳)は3年前、長年連れ添った妻を亡くしました。悲しみのあまりふさぎ込んでいた田口さんを、子どもたちも孫たちもひどく心配していたそうです。

そんな田口さんに、ある日変化が訪れます。田口さんを気づかった友人から「よかったら施設に来ないか?」と、高齢者施設への入居の誘いが届いたのです。

幸いなことに、田口さんにはこれまでの節約生活で築いた3,000万円の貯金がありました。老い先の年数を考えても、一人暮らしをする分なら3,000万円あれば十分でしょう。

妻との思い出がつまった自宅で数日考えた田口さんは、妻のいない自宅で暮らすことの寂しさに区切りをつけ、前を向く決心を固めました。

無人の家を残しておくと、維持管理や相続で子どもたちに迷惑がかかると考えた田口さんは、自宅を売却してそのお金で友人の施設へ入居します。

入居した当初こそ慣れない環境に戸惑っていた田口さんでしたが、友人の積極的な声かけもあり、次第に入居者とも打ち解けます。田口さんは本来の明るさを取り戻し、笑顔の絶えない充実した日々を過ごしていました。

しかし、約2年後。突如この幸せな日常が終わりを迎えます。

なんと、入居した施設が「経営不振のため運営を続けられない」と、閉鎖されることになってしまったのです。これにより、入居者たちは急きょ住まいを探す必要に駆られました。

しかし、田口さんはもう74歳、後期高齢者目前の無職男性に快く部屋を貸してくれる大家はなかなか現れません。ようやく見つかったのは、六畳一間・風呂トイレ共同の築古アパートでした。

「こんなことになるなら、あのとき家を売らなければよかった。本当に愚かでした。その結果、終の棲家がこんな何の縁もないボロアパートだなんて……笑えますよ、人生最大の過ちです」

田口さんは自嘲気味にそう話しました。

高齢者施設の理想と現実

高齢者が多い日本なら、高齢者施設は儲かるのでは?」

そう考える人がいるかもしれません。しかし、施設運営は慢性的な人手不足に直面していることに加えて、電気代や食材費、建物維持費といった固定費の高騰などが経営を圧迫しています。結果として「赤字経営の施設」や「閉鎖に追い込まれる施設」もあります。

田口さんが入居していた施設は、リーズナブルな利用料にもかかわらずサービスやスタッフの対応も良く、入居者は大満足であった一方、運営会社が利益を出せずに経営不振に陥ってしまったケースでした。

“失敗しない施設選び”のポイント

今回紹介した田口さんは、「友人に誘われた」というのが施設選びの決め手でした。

入居先に知り合いがいるというのは施設選びにあたり重要な項目でしょう。ただそれ以外にも、最低限確認しておきたいポイントを3つ紹介します。

入居率が高い

入居率80%以上がひとつの目安です。空室が多いと安定した収益が見込めないことが理由として挙げられます。

「開設から3年以上経っているにもかかわらず、入居率が80%を切っている」施設には注意が必要です。

運営母体がしっかりしている

運営している法人が、介護事業に関してどのくらいの実績を持っているかは要チェックです。新規参入で実績がなかったり、資金面で余裕がなかったりする場合にはリスクが高くなります。

また、建物や設備が古い場合には施設の修繕費用や維持費用がかさみ、経営を圧迫する場合があります。余剰資金の有無や修繕計画は適切かを確認しましょう。

職員の定着率

人手不足や職員の入れ替わりが激しい施設は、運営に無理がかかっている可能性があります。

たとえば「施設長が毎年変わる」「スタッフの顔ぶれが常に変わっている」など。重要事項説明書でスタッフの勤務年数を確認するとよいでしょう。

また上記以外にも、見学時に「共用スペースは清潔か」「スタッフが余裕を持って入居者に対応しているか」「入居者の表情・雰囲気がいいか」という視点は、よい施設を選ぶ判断材料になります。

アパートを退去して「ホテル暮らし」は可能?

「施設に入居したら安心」と自宅を売却していた田口さんは結果的に行き場を失い、住宅難民となってしまいました。

ただ、現在の住まいに不満がある場合、次のような選択肢を検討してもよいでしょう。

【ケース1】1,500万円ほどで中古住宅を購入する選択

エリアや築年数など条件を広げれば、ひとり暮らしの部屋であれば1,500万円以内に収まるケースも多く、「自分の家」を持てる安心感が得られます。

固定資産税や修繕費はかかりますが、賃貸のような更新料や家賃上昇リスクはありません。ただし、高齢者単独での住宅ローンは難しいため現金一括購入が前提です。

【ケース2】子どもと同居する選択

住居費を抑えられることに加えて、孤独感の軽減やいざというときのサポートも得やすいのが利点です。ただしこれは相手があるため簡単なことではありません。

理想は、生活空間を分けつつ互いを支え合える近居型でしょう。最近では「自宅を二世帯住宅にリフォーム」「親世帯が近隣マンションを購入して近居」というスタイルも増えています。

【ケース3】預金3,000万円で「ホテル暮らし」は可能か?

最近SNSなどで注目を集めるのが「老後のホテル暮らし」です。ホテルであれば毎日清掃付きで食事も取れる優雅で快適な生活が送れるでしょう。

しかし、1泊15,000円でも年間約540万円、5年で2,700万円が消える計算です。長期的な老後生活には金銭的に負担が大きいことに加え、体調を崩したときのサポートや介護の対応もないため、現実的ではないでしょう。

「住居の売却」は慎重に

田口さんは「あのとき家を売らなければ…」と後悔しています。老後において「生活資金の確保」と同じくらい大切なのは、安心して暮らせる「住まいの確保」です。

貯金3,000万円という金額も、住まい次第で“宝の持ち腐れ”になりかねません。老後の住まい選びは、後悔しないように慎重に取り組みましょう。

武田 拓也
株式会社FAMORE
代表取締役