海外不動産投資家の宮脇さき氏が警鐘「世界の富裕層はS&P500・オルカンを買わない」経済崩壊に備えビットコインや現物資産で“資産防衛”

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「S&P500、オルカンだけではダメ⁉︎今富裕層が経済崩壊に備えてやっていることを解説します！」と題した動画で、多くの個人投資家が信頼を寄せるS&P500やオルカンへの集中投資に警鐘を鳴らし、富裕層が実践するビットコインなどを活用した「資産防衛」の重要性を解説した。

宮脇氏はまず、新NISAの開始などを背景に「S&P500やオルカンは貯金よりも優れている」という風潮が広まっている現状に触れ、「大衆はよく間違う」という投資の格言を引用。多数派の意見を鵜呑みにすることの危険性を訴えた。

その上で、S&P500のリスクとして、株価の割高感を示す指標「シラーPER」が現在40倍を超えており、歴史的に見ても異常な高値圏にあると指摘。過去に同様の水準を記録したのは「1929年の世界恐慌前夜」と「1999年のドットコムバブルのピーク時」のみだとし、「下がるときには下がるし、最悪の場合50%ぐらい下がることもありますし、停滞する期間が最悪の場合25年とか続く可能性もある」と、暴落や長期停滞の可能性に言及した。

では富裕層は何に投資しているのか。宮脇氏は「世界の富裕層はS&P500・オルカンを買わないで一体何を買ってるんだ」という問いに対し、その一つがビットコインであると明かす。これはギャンブルではなく、法定通貨やゴールドのリスクを補う「あくまでもヘッジなんです」と強調。米国の法整備やブラックロックなど大手機関投資家の参入を根拠に、ビットコインが「デジタルゴールド」として資産クラスの地位を確立しつつあると説明した。

最後に宮脇氏は、具体的なアクションプランとして「バーベル戦略」を提案。これはリスクの高い資産と低い資産の両極端に投資し、ミドルリスク・ミドルリターンを避ける戦略だ。ポートフォリオを「コア資産」「インカム資産」「グロース資産」の3つに分け、自身の年齢やリスク許容度に応じてバランスを取ることの重要性を説いた。さらに、投資だけでなく「資産防衛」の観点から、海外の居住権や永住権、銀行口座を持つことも、不確実な時代を生き抜くための重要な一手だと、動画を締めくくった。