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 看護師が不足する医療機関の8割強が患者へのサービス低下を感じている、との調査結果を日本医療労働組合連合会(医労連)が3日発表した。

 入浴回数の減少や、ナースコールへの対応遅れによる患者の転倒などが起きていた。

 調査は4〜5月、医労連に加盟する全国の公立、公的、民間の病院を対象に行い、134病院が答えた。

 看護職員が「不足している」と答えたのは、4分の3の101病院だった。このうち、83%が患者へのサービスが低下していると回答。具体例として「入浴を週2回から1回にした」、「トイレに誘導する余裕がなく、ベッド上で排せつしてもらっている」などが挙がった。また、33%が病棟や病床を休止または削減しているとした。

 医労連の佐々木悦子委員長は「賃金や働き方などの処遇改善を早急に行い、看護師を確保することが必要だ」と訴えている。