S&P500が5週連続下落！過去データが示す「中間選挙の年」の株価推移

資産運用アドバイザーのガーコが、YouTubeチャンネル「ガーコちゃんねる」にて「S＆P500、黄金の7ヶ月スタートです。」と題した動画を公開した。動画では、米国株や日本株、全世界株が大きく下落する現状を解説しつつ、この局面を7ヶ月後に向けた「絶好の機会」と位置づけて、今後の投資戦略について考察している。

冒頭でガーコは、S&P500が5週連続で下落し、構成銘柄の約79%が高値から10%以上下落して調整相場入りした衝撃的なデータを提示。この連鎖的な株安の背景として、米国とイランの対立激化を挙げた。ホルムズ海峡の封鎖懸念から原油価格が急騰し、インフレ懸念が再燃。結果としてFRB（米連邦準備制度理事会）の利下げ期待が後退して長期金利が上昇し、将来の利益が割り引かれるハイテク株が軒並み売られていると、下落のメカニズムを分かりやすく解説した。

日本株も例外ではなく、日経平均株価が2営業日で約3,700円下落するなど、乱高下が続く厳しい状況にあると指摘。さらに、欧州やアジアなど全世界の市場も、原油高や地政学リスクの煽りを受けて総崩れになっていると全体像を説明した。

一方でガーコは、市場の不透明感に対して悲観しすぎる必要はないと主張する。その根拠として、過去125年間のデータから「中間選挙の年は前半が弱く、後半に強い」という歴史的なアノマリーを紹介。11月の中間選挙を通過した後の12ヶ月間は、平均リターンが大きく跳ね上がる傾向があると語り、現在は「嵐の前半」の只中にいると分析した。また、投資の巨人ウォーレン・バフェットが東京海上ホールディングスに2,874億円を出資したことにも触れ、市場が混乱する中でも着実に次の一手を打つ姿勢を紹介した。

最後にガーコは、「ボラティリティは投資の通行料だ」と解説。相場の乱高下は、長期投資でリターンを得るために支払うべき当然のコストであると語った。目先の値動きに惑わされず、自らの計画に基づき「握力」を保ち続けることが、今の厳しい相場を乗り切るための最大の防御策となりそうだ。