厚労省試算の外科医不足を高須幹弥が語る　がん手術体制に懸念

2025年8月18日 16時17分

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美容外科医で医学博士の高須幹弥氏が自身のYouTubeで、「2040年にはがん手術を担う消化器外科医が約5,000人不足し、現在の医療提供体制を維持できなくなるおそれがある」という厚生労働省の試算を取り上げ、日本の医療が直面する課題と医師不足の背景について語った。

高須氏は、動画の冒頭で「2025年には約15,200人いる消化器外科医が、2040年には約9,200人まで減少する」と説明した。これは、がん手術の需要が5%減少する一方で、外科医の供給が39%低下するという試算に基づくと述べた。

背景については、若手医師の志向や働き方の変化に触れ、「外科は『過酷な労働、長時間労働、訴訟リスク』が高い」と指摘。「もっと楽して稼げる科に行きたいっていう人がすごく増えてるんです」と語り、美容外科、美容皮膚科、精神科、眼科、内科の一部などを例に挙げた。

女性医師と進路選択の話題では、研修後すぐに美容医療へ進む医師を指す俗語「直美」に言及し、「研修医2年間終わってすぐに美容クリニックに就職する人（は）直美って言うんですけど、これが問題になってるんだけど、まあ現実的には女医さんは直美に行きがちですよね」と述べた。結婚・妊娠・出産・育児といったライフイベントと激務の外科勤務の両立が難しく、収入と私生活を確保しやすい美容医療に流れる動きがあると説明した。

情報の共有環境については、昔は漫画やドラマの影響で外科や救急に憧れる若手が多かったと振り返り、現在はインターネットやSNSで「楽して稼げる病院」の情報が広く共有されているとした。医師の偏在が続けば、「手術が必要なのに手術を受けられない」「何か月待ち、場合によっては何年待ち」といった待機の長期化や、「がん手術難民」の増加、「日本の医療制度が崩壊する」可能性に触れ、課題の大きさを述べた。

解決策としては、米国の例を挙げつつ、外科医の報酬を高く設定する制度の導入を提案した。さらに最終手段として、すべての病院を公的医療機関とし、医師・看護師を公務員として全国に割り振る案にも言及した。あわせて、風邪や花粉症、自己責任で負ったけがは自己負担とし、先天性疾患や重い病気などの場合には無料で医療を提供すべきだと主張した。