年金と生活保護の違いとは？ 高須幹弥氏が語る若者への警鐘と将来設計の考え方

美容外科医の高須幹弥氏が、自身のYouTubeチャンネルで公開した動画『年金と生活保護はどっちが得なのか？』の中で、年金制度と生活保護制度について持論を展開した。

動画内で高須氏は、インターネット上でしばしば見られる「年金保険料を払うより、生活保護を受けた方が得ではないか」という議論に言及。特に若い世代にこのような考えが広がっている傾向に対し、「自分の将来性そのものを縮小していることになる」と警鐘を鳴らした。

高須氏はまず、年金と生活保護の受給額について具体的な数字を提示。自営業者などが受け取る国民年金は平均で月額約5万6500円、会社員だった男性が受け取る厚生年金は月額平均約16万3000円であるのに対し、生活保護は単身者の場合、地域によって差はあるものの月額約9万6000円から13万円程度が支給される。さらに、医療費や介護サービス費が無料になるケースもあると説明し、単純な金額比較では生活保護の方が有利に見える可能性があると指摘した。

しかし、高須氏は「年金は長生きした時のための保険」「生活保護は本当に最後の最後のセーフティネット」と述べ、それぞれの制度の本質的な違いを強調。生活保護を受給する場合、原則として家や車の所有が認められず、ローン契約やクレジットカードの作成も困難になる。さらに、海外旅行や高価な買い物といった贅沢も基本的にできないなど、生活にさまざまな制約が生じると解説した。

高須氏は「貯金をして何か大きな買い物をしようっていうのはほぼ無理になる」とも語っている。

さらに、年金保険料を納めないことのデメリットとして、「障害年金や遺族年金をもらえなくなってしまう」リスクにも言及した。

その上で高須氏は、「特に若くて元気で働ける人は、今からどっちが得かっていうことを考えるのはやめた方がいい。日本のためにも自分のためにもやめた方がいい」と語った。

続けて、「若い間は頑張って働いて、夢を持って、お金を稼いで、貯金なりNISAで運用するなりして、年金保険料を納めてほしい」と訴えた。

安易に生活保護に頼るのではなく、自らの力で将来を切り開く努力をすべきだとし、生活保護受給者が増えることは国の財政を圧迫し、国益に反するとの考えも示した。また、不正受給については「絶対にあってはならない」と断じた。

高須氏は、少子高齢化が進み、将来の年金制度に不安を感じる若い世代の心情に理解を示しつつも、安易な比較論に流されることなく、堅実に自身の将来設計を考える重要性を訴えている。