売らない百貨店”丸井vs“王道”の三越伊勢丹、売上2倍でも利益効率で劣る理由とは？

YouTubeチャンネル「数字で語る、会社のホンネ」が、「【常識崩壊】売らずに稼ぐ丸井の戦略vs王道を極める三越伊勢丹」と題した動画を公開。百貨店業界を代表する丸井と三越伊勢丹のビジネスモデルを比較し、その収益構造の違いを数字に基づいて解説している。

動画ではまず、両社の売上規模の違いを提示。2025年3月期決算の売上予測では、三越伊勢丹が5,555億円であるのに対し、丸井は2,543億円と、三越伊勢丹が倍以上の差をつけている。しかし、企業の収益効率を示すROE（自己資本利益率）に目を向けると、丸井が10.6%であるのに対し、三越伊勢丹は8.8%と、立場が逆転する。

この逆転劇の背景には、両社の根本的なビジネスモデルの違いがある。丸井は近年、「モノを売らない店舗」戦略を推進。アニメのイベントや体験型テナントを増やし、直接的な物販から不動産賃貸と金融事業へと舵を切っている。特に収益の柱となっているのがクレジットカード「エポスカード」を中心とした金融事業であり、これが87%という驚異的な粗利益率を生み出している。もはや丸井は「百貨店ではなく金融業である」と動画は指摘する。

一方、三越伊勢丹は「仕入れて売る」という百貨店の王道スタイルを貫いている。業界全体がEC市場の拡大や人口減少で縮小する中、同社は富裕層やインバウンド需要にターゲットを絞り、高額商材の販売を強化することで活路を見出している。その結果、粗利益率も約60%と高い水準を維持している。

動画は、丸井を「貸して稼ぐ」金融モデル、三越伊勢丹を「売って稼ぐ」王道モデルと結論付け、同じ百貨店という看板を掲げながらも、その実態は全く異なる2社の生き残り戦略を浮き彫りにした。