【株価はどう動く？】マネーバブル相場の中での下落局面に注意、押しは浅いか深いか
前回解説したように、日本の宇宙開発の父とも呼ばれる糸川英夫氏の説によれば、１９９０年が「コンドラチェフの波」の下降期の特異点でした。そしてそれから30年後の２０２０年は上昇期の特異点だったと見られています。
実際、世界と日本が変わらざるを得ない「コロナショック」が到来しました。これによって21年から「ポストコロナ」の時代に入っています。これによって今後、何が変わっていくのかが、株式市場だけでなく、事業を営む人、個人の生活設計などを考える上で重要になってきているのです。
20年３月のコロナショック以降、大きく変わったことは、世界的不況を受けて各国の中央銀行が未曾有の金融緩和を始めたことです。その意味で21年４月以降はポストコロナ時代の１年目と言えます。
私は音声配信サービス「スガシタボイス」の会員の方々に「20年４月以降始まった大金融緩和の効果が出てくるのは１年後くらい」、「21年はマネー大バブル元年となる」と伝えてきました。
株価だけでなく、すでに大幅に上昇しているビットコイン、さらには現代アートなど資産価値が思われるものには世界のマネーが集中しています。米ニューヨーク市場ではニューハイテク株にマネーが集まっています。その意味で、世界の中央銀行発のマネーバブルは、まだ始まったばかりなのです。
日本株でいえば、20年３月19日のコロナショックの安値、１万６３５８円から、株価は上昇していますが、その背景は未曾有の金融緩和と史上最大の景気対策です。ですから当面、日米の株高は継続するというのが大局観です。
ただ、こうした大きな流れの中にあっても、相場は「波」ですから、沈む時もあれば浮かぶ時もあります。その沈む時に注意しなければなりませんが、それを読むことができるのは「時間の波動」、「日柄」です。
これは江戸時代中期のコメ相場の時代から「値ごろより日柄」と言われ、株価、価格の動きよりも時間の推移の方が大事だと言われてきました。
それを活用すると、短期サイクルの短期の波動は２ないし３カ月、中期の波動は約半年、長期の波動は12ないし13カ月と言われています。日経平均株価だけでなく、個別の銘柄にも当てはまる経験法則です。
ここから見て、昨年３月19日からの12ないし13カ月はいつかというと、この４月です。実際、４月20日、21日と連日日経平均は５００円以上下落し、調整が入りました。
日柄通りに調整するためには「イベント」が必要です。今回は再び主要都市に緊急事態宣言が出されるということがイベント、売りのきっかけとなり、日柄通りに調整が始まりました
ここで一旦、株価がしゃがみこまないと、次に飛び上がれないと考えていたので、ある意味で歓迎すべき調整だと言えます。問題は、この下落、調整がどの程度のものになるかです。
昨年の安値である３月19日の１万６３５８円から、今年の高値、２月16日の３万７１４円までの上げ幅の３分の１押しが最初の目途になりますが、これが３月５日の安値、２万８３０８円です。この水準で止まれば、比較的軽い調整で、すぐに次の上昇相場がやってきます。
下回ったとしても、今年の安値である１月29日の２万７６２９円までの下げならば次の上昇相場のための休息だったと言えます。
次は昨年の安値から今年の高値までの上昇幅の半値押しが攻防の分岐点となります。これが昨年末の安値、12月22日の２万６３６１円です。この後の下落、調整局面の押しが浅いか深いかを見極める必要があります。
