「まだ上がる」は本当なのか？EPS急成長でS&P500が伸び続ける理由をわかりやすく解説します！

投資アドバイザーの鳥海翔が「「まだ上がる」は本当なのか？EPS急成長でS&P500が伸び続ける理由をわかりやすく解説します！」を公開した。動画では、ビッグテック5社の決算、UAEのOPEC脱退、そして急激な円安に伴う為替介入について、独自の視点で解説を行っている。

1つ目のトピックは、ビッグテック5社（GAFAM）の決算発表である。5社すべてが増収増益を達成し、これがS&P500全体を押し上げる要因となった。鳥海は、株価は「EPS（1株あたりの利益）×PER（株価収益率）」で決まると説明し、今回はEPSが大きく上昇しているため、「米国株は割高なんかじゃねえ」と力説した。特に、クラウド事業などAI分野での売上成長が著しく、巨額のAI投資がしっかり利益として回収できている点を高く評価している。

2つ目は、UAEのOPEC脱退に関するニュースだ。UAEが協定から抜け、原油の増産や販売の拡大を目指す意向を示したことで、原油価格の下落が期待される一方、直ちに価格が急落するわけではないと分析。この事象に関連し、現在の世界経済は「原油を持つ国」「AI・半導体企業」「原油を持たない非AI・非半導体企業」の「3つに分断されている」と定義した。

3つ目は、1ドル160円台に達した円安と為替介入の背景である。金利差や原油高によるドル需要の増加に加え、日本政府が4月末に利上げを見送った決定が、投機筋による急激な円売りを加速させたと指摘。これに対し、政府は「なめたマネすんじゃねえぞ」と投機筋を牽制し、不当な円安の進行を落ち着かせる目的で介入に踏み切ったと推測した。

今回の解説を通じ、AI・半導体関連企業や米国企業が順調に成長する反面、それ以外の事業者は原油高などで逆風に立たされている現状が浮き彫りとなった。今後も日本政府がいつ、どの程度利上げを行うかが経済動向の鍵を握るため、引き続き為替市場の動きを注視していく必要がある。