日本の金メダルラッシュは「地の利」だけではない、強化が奏功した＝中国メディア

　中国メディア・斉魯晩報は７日、東京五輪で日本が金メダルを量産した背景には「開催国のメリット」だけではない、大規模かつ科学的な強化の取り組みがあったと報じた。
　
　記事は、今大会で日本が７日正午現在で２４枚の金メダルを獲得し、前回の東京大会と２００４年アテネ大会の１６枚を抜いて日本史上最多となったほか、銀メダルと銅メダルを加えた総メダル数もこれまで最多だった１６年リオ大会の記録を上回ったと伝えた。

　そして、日本の金メダルラッシュの要因について日本のスポーツ庁関係者が「地の利を十分に生かした結果」と語ったとし、開催国の特権である追加競技に選んだスケートボード、サーフィン、クライミング、野球・ソフトボール、空手などで期待通りに多くのメダルを獲得できたことが大きかったと説明した。
　
　また、「地の利」以外にも日本政府が選手強化のために多額の資金を投入したことも奏功したと指摘。１３年に開催権を取得した日本はメダルが期待できる競技を中心にトレーニング費用の助成を大幅に強化し、海外での試合の機会を増やしたり、有力なコーチを招へいしたりといった取り組みを進めたと紹介している。
　
　その上で、日本のスポーツ強化費用は１３年度の３３億円から年々上昇して２１年には１０３億円にまで達し、９年間の総額は７３０億円にものぼったと説明。１６年のリオ大会では金メダルこそ多くなかったものの、メダル数は過去最高を記録し、選手強化の成果が出始めていたと伝えた。
　
　記事はさらに、十分な資金の保障のもとで、科学の力を利用したトレーニングも大きな成果をあげ、各競技においてビッグデータを活用した分析が進められ、選手に対する科学的な指導が行われたことでメダルを獲得する確率が大きく上昇したと紹介。その例として金メダル９枚を含む計１２枚のメダルを獲得した柔道を挙げ、リオ大会後の世界大会にスタッフを派遣し、４０００人あまりの選手を撮影して４万本という試合の映像を分析、ライバルの組手などの傾向を分析して今大会に臨んだとした。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）