「テレビは不安を煽るだけ」高須幹弥氏が指摘するメディア報道と”株高”の乖離、これが現実

美容外科医で医学博士の高須幹弥氏が自身のYouTubeチャンネルで「戦争中なのにS&P500,NASDAQ100,SOX,オルカン,日経平均最高値更新」を公開した。中東情勢が緊迫し戦争が継続する中で、なぜ各国の株価指数が最高値を更新しているのかについて、世界経済と国際政治の構造から独自の視点で解説を展開した。

高須氏は冒頭、S&P500や日経平均など主要な株価指数が最高値を更新している現状に触れ、「まだ戦争終わっていないんですよね」と疑問を提示した。連日テレビなどで報じられる悲観的なニュースについて、「テレビって不安を煽るほうが視聴率が上がるんです」とメディアの偏りを指摘。一方で、巨額の資金を動かすプロの投資家たちによるマーケットは「楽観ムード」であるとし、情報に基づき真剣勝負をしている「マーケットのほうが正しい」と自身の見解を示した。

株価上昇の要因として、高須氏は複数の観点から説明した。まず、各国の「積極財政」を挙げ、民主主義国家では有権者の支持を得るために補助金や減税が実施されやすいと指摘。結果としてインフレが加速し、富裕層へさらに資金が集中することで株価が押し上げられていると語った。さらに、国際情勢の裏側にも言及。アメリカとイランの交渉再開の可能性に触れ、「ウラン濃縮を何年間止めるか」が最大の焦点になっていると解説した。また、アメリカによるホルムズ海峡の事実上の封鎖についても、イランの核開発を阻止し兵糧攻めにするための戦略的行動だと分析。そのうえで、戦争悪化を予想して空売りしていた投資家の買い戻しや、FRB（連邦準備制度理事会）による年内利下げへの期待なども、株価を押し上げる要因になっていると述べた。

最後に高須氏は、今後の動向について「戦争終結の方向に向かっていって、今後も経済が活発になっていって株価上がっていく」と予測。アメリカの政治的駆け引きが終息に向かう可能性を示唆しつつ、現在の株高は資本主義の構造と国際政治が複雑に絡み合った結果であると結論づけ、動画を締めくくった。