“水は戦争の火種”か──文明史が教える水と地政学の関係

水は次の戦争の火種となるのか――そうした警鐘を、YouTubeチャンネル『大人の学び直し TV』のすあし社長が紹介している。世界銀行元副総裁のイスマイル・セラゲルディン氏が「21世紀の戦争は水を巡って起こる」と警告した内容を取り上げ、水問題の本質と歴史的背景をわかりやすく解説している。

人類史が示すのは、「水を制御する力」が文明の命運を左右してきたという現実である。古代メソポタミア、エジプト、インダスの文明は灌漑（かんがい）技術で繁栄したが、インダス文明や西ローマ帝国は治水に失敗して衰退した。産業革命期のロンドンではテムズ川の水質悪化が感染症の拡大を招き、その結果として近代的な上下水道が整備された。20世紀には大規模ダム建設が経済成長の象徴となったが、最大で約8,000万人の移住と生態系の破壊を引き起こすことになった。こうした技術的成功が新たなリスクを覆い隠してしまう点について、すあし社長は強く警鐘を鳴らしている。

現代では人口増加や経済成長に加えて、気候変動が水循環をさらに激化させている。すあし社長は、「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、その報告書の中で、人間活動が引き起こした温暖化が地球の水循環を激化させていると評価した」と紹介している。

中でも、インダス川流域のインドとパキスタンは水を巡る緊張が極めて高い。上流に位置するインドは水力発電ダムを増設しており、下流のパキスタンでは「国家の生命線が脅かされる」という不信感が増している。ヒマラヤの氷河融解が進めば、両国間の対立はさらに先鋭化しかねない。

さらには、水が兵器として使われる時代に突入している。水インフラの破壊や占拠は、静かで残忍な新たな環境兵器となっている。ロシア軍によるウクライナ・カホフカダムの破壊（2023年）では、動画では「数万人が家を追われた」と表現されており、広大な農地が冠水した。中東ではISIL（イスラム国）がダムの放水と遮断を戦術的に利用し、支配地域を拡大した例もある。これらの事例は、水が「静かで、しかし残忍な戦争」の道具になり得ることを示している。

それでは、水の渇きを乗り越えるには、どのようなパラダイムシフトが必要か。第一に、新たな水源の創出である。イスラエルやシンガポールは海水淡水化や再生水（NEWater）を活用して自給率を高めているが、エネルギー消費の膨大さや高濃度塩水処理が課題となっている。第二に、水を効率的に配分する仕組みの整備である。オーストラリアが導入した「水市場」は、水利権売買による効率化を実現したが、資本力の乏しい小規模農家が不利になる歪みも生んだ。第三に、規範を強化することがある。2010年の国連決議によって、「安全で清浄な飲料水へのアクセス」が人権として認定された。これにより、水は商品ではなく、人間の尊厳に関わる資源であるという考え方が広まりつつある。

気候・食料・エネルギー・地政学・人権という複数の要素が絡み合う水問題は、まさに「ポリクライシス（複合危機）」の様相を帯びている。すあし社長は視聴者に「第一歩は危機を知ること」を呼びかけている。

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