企業に長期間勤務した人が少なくとも1か月以上の長期休暇を取得できる「サバティカル休暇制度」。全日本空輸が4月からこの制度を導入することを発表して話題を呼んでいるが、コロナ不況下の“窮余の策”ともいえる制度は、かえって企業に負の効果をもたらさないのだろうか──。同志社大学政策学部教授の太田肇氏が解説する。【写真】稼働率が大幅に低下したANA機***コロナ禍の影響で需要が大きく落ち込み、人手が余