岩手県北上市にあるキオクシアの北上工場＝キオクシア提供

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　半導体大手キオクシアホールディングス（ＨＤ）の時価総額が、一時トヨタ自動車を抜いて２位となったのは、ＡＩ（人工知能）の普及でデータセンター向けの半導体需要が増え、好業績が続いているためだ。

　ただ、記憶媒体となるメモリー半導体では、数年ごとに好不況を繰り返す傾向があるため、巨額の設備投資を続けられる成長を維持できるかどうかが課題となる。（鈴木瑠偉、杉本要）

過去最高

　キオクシアＨＤの業績は好調だ。２０２６年３月期連結決算（国際会計基準）では、売上高が前期比３７・０％増の２兆３３７６億円、本業のもうけを示す営業利益が前期比９２・７％増の８７０３億円で、共に過去最高となった。

　さらに、２６年４〜６月期は、営業利益が前年同期比２８・９倍の１兆２９８０億円になると見込む。好業績が１年間続くとすると、トヨタの２７年３月期の営業利益の予想（３兆円）を上回る。２４年１２月の上場時は約８０００億円だったキオクシアＨＤの時価総額が、３日に一時、５０倍超の４５・４兆円となり、トヨタを逆転したのは、この勢いを市場が好感したためとみられる。

　１日に時価総額が国内首位となったソフトバンクグループの場合、出資先の米オープンＡＩの株式上場計画への期待などから株価が上昇した。一方、キオクシアＨＤは、メーカーとしての実業が評価されている。半導体業界の関係者は「キオクシア株の急伸はＡＩ関連企業の好調を象徴する出来事だ」と話す。

データセンター

　半導体業界では、ＡＩの普及でデータ処理量が増え、データセンターの新増設が進んだことで好況が続く。データセンターでは、キオクシアＨＤが手がけるＮＡＮＤ型フラッシュメモリーのほか、短期の記憶を担うメモリー半導体のＤＲＡＭ、計算処理を担うＧＰＵ（画像処理半導体）などが使われる。ＤＲＡＭはサムスン電子やＳＫハイニックスなど韓国勢、ＧＰＵは米半導体大手エヌビディアが得意としている。

　一方、ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーは、データの処理速度は遅いものの、大容量で長期保存に向く。そのため、ＡＩが回答を導く際に使う大量のデータの保存に適しているとされる。生成ＡＩが普及し、ＡＩが膨大なデータを基に回答を導くようになったことから、需要が一気に増えた。

先行き警戒も

　キオクシアＨＤは、２８年までのＮＡＮＤ市場が年平均２２％成長すると見込む。太田裕雄社長は２日の投資家向け説明会で、半導体メモリーを作る北上工場（岩手県）での新工場棟の建設について「議論をスタートする」と述べた。また、長期の供給契約を求めるＩＴ事業者が複数いるとして「市場がまだまだ強い裏付けだ」と自信を見せる。

　一方、メモリー半導体では、３〜４年周期で好不況を繰り返す「シリコンサイクル」と呼ばれる循環がある。現在は、需要の急拡大で「谷」が小さくなる「スーパーサイクル」に入ったとの見方もあるが、先行きへの警戒感も出ている。

　米調査会社オムディアの南川明氏は、各社の設備投資により、２７年後半には需給のバランスが改善するとの見通しを示したうえで「キオクシアの好業績は約半年で３倍になった製品の単価上昇が影響した。適切な設備投資で生産コストを下げることで、市況が悪化しても利益を出せるようにする必要がある」と述べた。

東芝、債務穴埋めで売却

　キオクシアＨＤは、２０１７年に東芝がメモリー半導体事業を分社化し、東芝メモリの社名で発足した。東芝は当時、１５年に発覚した不適切会計問題の影響で経営危機に陥っていた。

　ＮＡＮＤ型フラッシュメモリーを世界で初めて開発した東芝にとって、メモリー半導体事業は成長が期待できる事業の一つだった。しかし、既に白物家電や医療機器などの事業を売却していたため、巨額の債務超過の穴埋めに事業売却が避けられない状況だった。

　結局、メモリー半導体事業は１８年に米投資ファンドのベインキャピタルや韓国の半導体大手ＳＫハイニックス、日本のＨＯＹＡによる日米韓連合が２兆円で買収、１９年にはキオクシアＨＤに社名を変更した。東芝は現在、持ち株比率が１６・１０％の株主となっている。

　キオクシアＨＤはその後、設備投資や研究開発に充てる資金を調達するため、東京証券取引所への上場を目指した。しかし、市況の悪化で２３年３月期から２期連続で最終赤字となるなど業績が悪化し、延期を繰り返した。一方、２４年１２月の上場後は、好調な業績が続いている。