【新NISA】40％暴落しても毎月取り崩せる？老後資金の現実を検証します！

2026年2月23日 19時0分

投資アドバイザーの鳥海翔氏が、YouTubeチャンネル「鳥海翔の騙されない金融学」で、「【2026年新NISA】一括投資で悩む必要はありません。50代60代の最適解を解説します！」と題した動画を公開した。

動画では、視聴者から寄せられた「新NISAにおける投資戦略」や「特定口座からの移行判断」に関する質問に対し、具体的なシミュレーションを交えて回答。多くの投資家が迷うポイントについて、明確な指針を示している。

まず、手元にまとまった資金（例：1,000万円）がある場合の投資手法について解説された。新NISAの年間投資枠は360万円が上限であるため、基本的には数年に分けて投資することになる。鳥海氏は、特定口座を活用して初年度に全額を市場に投入し、翌年以降に売却しながらNISA枠へ移す方法（パターン2）を紹介しつつも、注意を促した。
この方法は、上昇相場であれば機会損失を防げるメリットがある一方、売却益への課税や、暴落時の資産減少リスク、毎年の売買の手間が発生する。そのため、「投資経験があまりない方は、じわじわとやっていくのがいい」と述べ、無理に特定口座を併用せず、数年かけてNISA枠を埋めていく堅実な方法を推奨した。

次に、特定口座で運用中の商品（ロボアドバイザーや投資信託）を売却して、NISA口座へ移行すべきかという質問に回答した。
鳥海氏は判断の基準として、「税金がかからないことよりも、高いリターンを得ることの方が大切だから」という原則を提示。もし現在の商品が、NISAで運用するインデックスファンドよりも圧倒的に高いリターンを出せるなら、課税されても継続する価値はあるとする。
しかし、「ほとんどの場合は、インデックスよりも高いリターンなんてなかなか出ません」と断言。多くの人が「いい感じに増えている」と感じていても、市場平均と比較すれば劣っていることが多く、「残念ながらそれは気のせいなんです」と指摘した。特別な才能で相場を読める場合を除き、基本的にはNISA口座でインデックス商品へ移行することが合理的であると結論づけている。

また、「全世界株式（除く日本）」という商品の存在意義についても触れ、これは日本株と外国株の比率を自身で厳密に調整したい投資家や、純粋なパフォーマンス比較のために設計されたものであると解説した。