リーマンショックから17年　証券化の罠とAIG救済、2025年リスクを動画で総復習

教養系YouTuber・すあし社長は、自身のYouTubeチャンネル「大人の学び直しTV」の動画「【2025年再来⁉】今こそ知っておきたい…リーマンショックとは何だったのか？」で、2008年の世界的金融危機「リーマンショック」の原因と影響を整理した。約17年が経過した現在、そして2025年に再び危機が訪れる可能性について、動画内で示された見解と教訓を紹介している。

リーマンショックは、2008年9月15日の大手投資銀行リーマン・ブラザーズの経営破綻が引き金とされるが、背景は複合的だったと解説する。2000年代前半の米国ではITバブル崩壊やテロの影響で景気が冷え込み、低金利政策が住宅購入を後押しした結果、「家を買っておけば儲かる」という風潮が広がったという。信用力の低い層にも高金利のサブプライムローンが積極的に提供され、これらは複雑な金融商品として証券化され世界中に販売された。表面上は手堅く高利回りに見えた一方、元となる借り手の返済能力というリスクが見えにくくなっていた、との説明だ。

2007年夏以降にサブプライム問題が表面化すると、不安は急速に拡大。2008年3月には米大手投資銀行ベア・スターンズが経営危機に陥ったが、FRB（連邦準備制度理事会）の仲介で救済合併が成立し、「Too Big To Fail（大きすぎて潰せない）」との見方が広がったとされる。その後も損失は拡大し、多くの金融機関で含み損が膨らんだ。とりわけリーマン・ブラザーズはサブプライム関連証券を「割安」と判断して買い増し、結果として経営判断が裏目に出たとの分析を紹介している。社内のリスク管理が十分でなかった可能性や、リスク許容限度額の引き上げを伴う取引継続の経緯にも言及した。

2008年9月15日、リーマン・ブラザーズは負債総額約64兆円の破綻に至り、当時として最大級の企業倒産と受け止められた。米政府は公的資金による救済を見送ったが、過度なリスクテイクを抑える観点もあったと解説する。この破綻は保険会社AIGにも波及し、米政府とFRBが約1,820億ドルの公的資金を投入して救済する事態に発展。資金調達は滞り、国際金融市場の機能が著しく低下した。米政府とFRBは大規模な対応を迫られ、議会は当初否決した不良資産救済プログラム（TARP）を成立させ、FRBもゼロ金利政策や量的緩和、臨時融資制度の創設などを実施。こうした対応により、金融システム全体の崩壊は回避された、という整理である。

米国発の危機は日本経済にも影響した。日本の金融機関はサブプライム関連商品の直接保有が比較的少なく、直ちにシステム不全に陥る事態は避けられた一方、世界経済の悪化で輸出依存度の高い製造業を中心に打撃が広がった。企業では生産調整が相次ぎ、企業収益も悪化。日本の実質GDP成長率は2008年にマイナス1.2%、2009年にマイナス5.7%となり、景気後退（リセッション）を示す数値となった。雇用面では「派遣切り」が社会問題化し、内定取り消しも報告された。企業倒産は急増し、株式市場も大きく下落した。

日本政府と日本銀行は定額給付金、エコカー減税、家電エコポイント制度などの需要喚起策や中小企業への金融支援、雇用調整助成金の拡充などを実施。雇用調整助成金（企業が従業員を解雇せず休業手当の一部を国が助成する制度）は、失業の拡大抑制に一定の役割を果たしたとされる。日本の失業率の上昇幅が欧米と比べ相対的に小さかった点については、日本企業の雇用慣行の影響にも触れている。日銀も実質的なゼロ金利政策や量的緩和を強化し、金融システムの安定化を図った。これらの対策を経て、日本経済は2009年春ごろを底に持ち直しの動きがみられた一方、デフレ脱却の難しさや投資・賃上げの慎重化など、課題は残ったと整理している。

• 1
• 2
• 次へ