海外不動産投資家の宮脇さき氏が解説！アジア各国で連鎖する「エネルギー非常事態」の裏側

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「アジア通貨危機で生き残る方法とは？中東情勢悪化に対する3つの対策を紹介します！」と題した動画で、中東情勢の悪化に端を発するアジア各国のエネルギー危機と、個人ができる3つの資産防衛策について詳しく解説している。

宮脇氏はまず、現在のアジア各国で「アジア経済通貨危機の再来なんじゃないか」とも言える深刻な事態が進行していると指摘する。中東情勢の悪化によるエネルギー供給ショックにより、各国で異例の行動制限や経済統制が敷かれているという。例えば韓国では、車のナンバープレートによる走行制限やシャワー時間の短縮要請が出され、フィリピンでは「国家エネルギー非常事態宣言」が発令された。資源国であるオーストラリアでさえ、燃料抑制のために公共交通機関を一時無料化するなど、事態は深刻化している。

このようなアジア全体でのエネルギー不足や物価高に対し、宮脇氏は1997年のアジア通貨危機で「勝ち残った投資家」の共通点を提示した。それは「自国の通貨だけを過信しなかった人」や「圧倒的にキャッシュ（現金）を持っていた人」だという。それを踏まえ、今すぐ個人ができる対策として、以下の3つを挙げた。

1つ目は「円以外の避難先を作る」こと。米ドルやゴールド、暗号資産など、世界共通の価値を持つハードカレンシーへ資産を分散させる重要性を説いた。2つ目は「防衛的な現金を確保する」こと。万が一の金融規制に備え、1年分の生活防衛資金を手元に置くことで、パニック売りを避ける余裕が生まれると語る。3つ目は「インフレを味方につける投資先をリサーチ」すること。エネルギー価格高騰の恩恵を受ける資源関連セクターなどをポートフォリオに組み込むことで、物価高でも資産を増やすことが可能になると説明した。

日本も決して対岸の火事ではないと警鐘を鳴らす宮脇氏。最後に宮脇氏は「海外の動向を先読みし、円や日本国内の資産だけに依存しない防衛的な資産構築を進めることが、激動の時代を生き抜く鍵になる」と動画を締めくくった。