誰が戦争を望むのか　高須幹弥が列挙した勢力と日本の安全保障

美容外科医の高須幹弥氏が、自身のYouTubeチャンネルで「日本の政治家、国会、自衛隊、在日米軍に対して『戦争反対！』と訴える意味はあるのか？」と題する動画を公開した。日本国内の反戦運動のあり方について、高須氏は疑問点と提案を示した。

動画冒頭で高須氏は、選挙の街頭演説や基地周辺、国会前などで「戦争反対」「軍国主義反対」と訴える人々に触れ、「あれって何の意味があるんだろうって、ずっと僕疑問に思ってるんです」と述べた。日本の政治家や国民は基本的に戦争を望んでいないとの見方を示し、戦争が経済的損失や人命の犠牲をもたらすと指摘したうえで、安保法制や特定秘密保護法などにより戦争回避へ向けた体制整備が進んでいると述べた。

主要な論点として、高須氏は「誰が本当に戦争を望んでいるのか」を挙げた。現代で戦争によって利益を得るのは「アメリカの軍事産業」や「ウォールストリートの人間たち」だと述べ、さらに、強いシオニズムを持つイスラエル、中国共産党（台湾や尖閣諸島、沖縄への侵攻を企図）、ハマス、ヒズボラ、イラン革命防衛隊、ロシアなど、武力行使に及んだりそれを画策したりする勢力の存在を列挙した。高須氏は、これらの国や勢力が「戦争したい」と考える当事者だとし、「本当に戦争を止めることを願うのであれば、世界で今戦争している国々に対して戦争反対って言うべきなんです」と主張した。

また高須氏は、日本国内で「戦争反対」を唱え、防衛費増額や在日米軍の駐留に反対する動きについて、戦争回避に向けて取り組む政治家に対し「逆効果」になり得ると述べた。日本国憲法の「戦力不保持」「交戦権否認」や、スパイ防止法が存在しないことなどを安全保障上の弱点に挙げ、「日本が外国から攻められやすい環境を作ってる」と指摘した。近隣諸国との「パワーバランス」に差が開くと強い国が弱い国へ侵攻する可能性があるとして、「日本の防衛力が下がって、パワーバランスが崩れて、反撃もできない状態になって、そうすると外国が攻めてきて戦争になる」と危険性を述べた。

結論として高須氏は、国内で無目的に「戦争反対」を叫ぶより、法整備や防衛力の強化を通じて他国からの侵略を抑止する体制を整えるべきだと提言した。真に反戦を望むなら、実際に戦争を仕掛ける側に向けて声を上げるべきだとの見解を示した。