大和アセットマネジメントが設定・運用する「脱炭素テクノロジー株式ファンド（愛称：カーボンＺＥＲＯ）」は、２０２１年７月１２日の設定来、類似ファンド分類を大きく上回るパフォーマンスを続けている。特に、１０月３１日から１１月１３日まで英国グラスゴーで開かれていた「ＣＯＰ２６」による気候変動対策が議論されていた期間は、世界的な関心が気候変動に集まり、ファンドのパフォーマンスも押し上げられた。同ファンドの今後の展望について、大和アセットマネジメントのアドバイザリー運用部シニア・ファンドマネージャーの野口真紀氏（写真：右）と、同ファンドを実質的に運用するカンドリアム社を傘下に持つニューヨークライフ・インベストメントのディレクター　プロダクト・スペシャリストの佐々木遼哉氏（写真：左）に聞いた。

◆世界共通課題「脱炭素」がパフォーマンスに追い風

　「脱炭素テクノロジー株式ファンド」は設定から徐々に、同一カテゴリーに属するファンドの推移を示す「モーニングスターインデックス国際株式・グローバル・含む日本・為替ヘッジなし／類似」をアウトパフォームし、その格差が広がっている。特に、欧州で環境関連の国際会議が開かれた７月、また、「ＣＯＰ２６」が開催された１０月末から１１月上旬に類似ファンド分類や世界株式インデックス（ＭＳＣＩオール・カントリー・ワールド・インデックス）を大きく上回るパフォーマンスになった。

　同ファンドは、日本を含む世界株式を投資対象とし、「エネルギーの効率的利用」「エネルギーの転換」「エネルギーの貯蔵」に着目し、脱炭素ソリューションプロバイダーの中で、高い競争優位性と成長性が期待できる企業に厳選して投資する。大和アセットの野口氏は、「『カーボンゼロ（脱炭素）』への関心の高まりは、ファンドのパフォーマンスの追い風になっていると思いますが、当ファンドが注目する脱炭素ソリューション企業の業績の堅調さに加え、将来の業績見通しへの確信度が高まっていることがパフォーマンスを押し上げていると思います。カーボンゼロへの対応は、誰かにとっては負担の重い『コスト』ですが、誰かにとっては、大きな『売上』を生む機会となります。当ファンドでは脱炭素に貢献する企業への投資を通じて、社会的リターンと経済的リターンが両立できると考えています」と語っている。

　佐々木氏も「ポートフォリオの構築には、脱炭素の貢献度合いではなく、純粋に企業のファンダメンタルズとバリュエーションに基づいて銘柄やウェイトを決定しています」と補足し、脱炭素のテーマに合致した銘柄群の中から、「最も恩恵を受ける企業」に厳選投資しているとする。

◆２０５０年まで約１．５京円の莫大な関連投資

　脱炭素については、２０５０年までに合計１３１兆ドル（約１．５京円）もの投資が見込まれています。今後５年、１０年では、年率６〜７％以上の高い成長が持続すると期待されている。脱炭素社会の実現には、「緩和」（温暖化の原因となる温室効果ガスの排出を抑制する）と「適応」（既に起こりつつある、起こりうる影響に対して自然や人間社会のあり方を調整する）という考え方があるが、同ファンドでは、「緩和」に焦点をあて、温室効果ガスの削減につながるソリューション（解決策）を提供する企業を選定する。

　同ファンドのオリジナル戦略（ＣＡＮＤＲＩＡＭ　ＳＵＳＴＡＩＮＡＢＬＥ　ＥＱＵＩＴＹ　ＣＬＩＭＡＴＥ　ＡＣＴＩＯＮ）は、気候変動の「緩和」と「適応」に着目しているが、「日本の投資家向けに脱炭素に特化した『緩和』側の部分をカーブアウトした戦略にしました」（野口氏）という。オリジナル戦略から「緩和」部分を抜き出した運用成績をシミュレーションすると、２０１６年４月末を１００にすると、２０２１年４月末には４０７になり、世界株式指数であるＭＳＣＩ　ＡＣＷＩの１９６を大きく上回った。２１年４月末時点で過去５年間の年率トータルリターンは、シミュレーションが３２．４％で、ＭＳＣＩ　ＡＣＷＩの１４．５％を１７．９％も上回っている。