海賊版サイトは一向に減らず…

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 海賊版サイト「漫画村」が“全盛”だった2〜3年前のこと。

「先生の作品、『漫画村』で読んだんですけど、次に出るのはいつですか」

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 さるイベントで著者にそう話しかける若者が……。周囲は著者の顔をまともに見られず、場を沈黙が支配したという。昨年、「漫画村」が摘発された後は、さすがにそうした例はなくなったそうだが、

「“無料のネット版はいつですか”というような問い合わせは今でもあります」(中堅出版社のマンガ編集者)

 出版関係9団体で構成される「出版広報センター」の伊東敦・海賊版対策ワーキンググループ座長も言う。

「ネット上には“割れ”というスラングがある。コンテンツはタダであれ、というスタンスの人たちのことを指します。彼らは一定数いて、コンテンツを正規で買う人を“購入厨”と蔑んで笑う。金を出して買うなんてバカだ、と。今は消滅しましたが、『はるか夢の址(あと)』という、日本最大級の海賊版グループが運営していたサイトの宣伝文には、こうありました。“面白くないコンテンツには金を払う必要はありません。これがネットの自由なんです”」

海賊版サイトは一向に減らず…

 海賊版の跋扈以降、若者の間に急速に広まりつつある、マンガはネットで無料で読める、あるいは読めるべきだ、との“誤解”――。

 コロナ禍でほとんど注目されなかったが、著作権法の改正案が議論され、この6月5日に成立した。これはそんな「タダ読み」を防ぐための一手とも言える法律なのである。

「少しずつですが、これで海賊版の問題が解決に向かえばいいな、と思うばかりです」

 と言うのは、マンガ家の里中満智子さん。

『天上の虹』などのヒット作で知られる里中さんは、日本漫画家協会の理事長として海賊版対策に尽力してきた。

「若いマンガ家さんのチャレンジが違法サイトで閉ざされてしまうのは残念でなりません。これを機に、読者の方々も面白いマンガを読みたいならば、健全なサイトで読んで、作者を支えていただきたい」

「海賊版」の被害が広く知られるようになって久しい。前出の出版広報センターによると、国内での総被害額は2013年度で年間500億円(経産省の調査)。昨年、摘発され、大きな話題となった「漫画村」による被害額は実に3200億円、前出の「はるか夢の址」のそれも731億円となる。これだけの金額分のマンガがタダで読まれてしまったということになる。

 海賊版といってもさまざまな類型がある。例えば、「オンラインリーディングサイト」。「漫画村」が代表で、サイトにアクセスするとストリーミングで作品が読める。「漫画村」で注目を集めたが、もともと数は少ない。

 他方、日本で一貫して主流となっているのが「リーチサイト」である。「はるか夢の址」がそれだ。サイトにマンガはなく、リンクが張ってある。ユーザーは自分が読みたい作品のリンクをクリックすると、ネット上の「貸し金庫」である「サイバーロッカー」にジャンプ。そこに違法にアップロードされたマンガをダウンロードして読む、という仕組みだ。

 その他にもYouTubeなどにマンガを紙芝居化して投稿する「動画投稿サイト」、「ネタバレサイト」、「P2P」、「詐欺サイト」など、あの手この手の類型がある。

 今度の改正案が狙い撃ちにしたのは、このうち主流を占める「リーチサイト」。海賊版に利用者を誘導する行為そのものを規制した。また、ユーザーについても、違法ダウンロードを禁止。ネット上に無断掲載されたマンガなどを、海賊版と知りながらダウンロードする行為を違法とし、悪質な場合は刑事罰も科されることに。これまで映像と音楽に限定されていた規制対象が拡大されたのである。

天才が筆を折る

 本来、ネットの世界は自由が基本。それに規制を加えることには反対論もあった。実際、改正案は昨年、一度企図されたものの、「ネット利用の萎縮を招く」と国会への提出が見送られた経緯がある。今回は大幅な修正を加えられてようやく成立したのだ。

 なぜ、ネットの世界をそこまでして規制しなければならなかったのか。

 先に述べた「漫画村」「はるか夢の址」は既に消滅しているが、海賊版そのものは今も“健在”で、今年4月末の段階でも、主だったものだけで500のサイトが存在し、上位10サイトでひと月延べ8800万ものアクセスがあったという。こうした甚大な被害の防止はもちろんだが、それに加えて、いや、何より、

「あなたが海賊版サイトを利用することによって、マンガ家さんの収益が減り、新たな作品が生まれなくなる可能性がある。これが最も重要な点なのです」

 と解説するのは、前出の伊東座長である。

「例えば、『漫画村』が一番ひどい時に発売された複数のコミックスを調べたところ、売り上げが2割くらい落ちていたことがわかりました。『漫画村』の影響がない時期に、あるコミックスの10巻の売り上げが〇円あったとして、『漫画村』の影響をもろに受けた11巻のそれが2割落ちる。で、閉鎖された直後に発売された12巻の数字は元に戻る。部数に谷間ができたのです」

 大部数が売れている売れっ子マンガ家であれば、2割の収入減は痛手には違いないが、食べるのには困らないであろう。しかし、

「問題は、これからのマンガ家さんなのです」(同)

 例えば、コミックスがそれなりに売れて月収20万円のマンガ家がいるとする。

「そのマンガ家さんが海賊版のために2割収入が減って月収16万円になるとしましょう。そうなると、もう食べていけないから、他の職業に就くとか、田舎に帰るとかする人も出てくる。でも、もしかすると、そういう若手のマンガ家さんの中に、2年後、3年後、『ONE PIECE』や『進撃の巨人』を描くような天才がいるかもしれない。それが『漫画村』のせいで筆を折ってしまったかもしれない。これからも海賊版のためにそのような可能性があるのです」(同)

 海賊版が読まれても、収益は何も生み出さない「海賊」たちのものになり、マンガ家には一切還元されない。マンガ家が面白い作品を描く→正しく読まれる→収益がきちんとマンガ家に渡る→さらに面白い作品が新しく生まれる、という創造のサイクルが崩壊の危機に瀕している、というのである。

 日本書籍出版協会調査部の川又民男部長も言う。

「例えば単価が千円とか1500円する、高価格帯で少部数の単行本作品を描き、創作活動を維持しているマンガ家さんもいる。そうした下積みの中から出てくるすごい才能もいるんです。しかし、それが海賊版のために売り上げが500部や千部減れば、どうなるのか。これから新しい天才的な作品を生み出すかもしれない人が筆を折ってしまうというのは、非常に衝撃的なことであると思います。こうして海賊版で若手の才能が潰れていくと、マンガを始めとする日本のコンテンツ市場全体に深刻なダメージを与えてしまう。大家と呼ばれるマンガ家の先生たちがよくおっしゃるのは、“自分たちはともかく、若手が心配”“この状態が続くと他の分野に才能が流出してしまう”と。この危機感は非常に大きいですね」

腱鞘炎になるほど…

 そうした“将来”への危機感を踏まえて、業界ではこれまで、さまざまな対策を行ってきたという。

「以前の海賊版は牧歌的なもので、日本のサーバーやプロバイダーを使っていたため、注意されれば止める、というレベルでした。それが本格的な犯罪ビジネスとなってきたのは、2010年頃からでしょうか」

 と語る伊東座長は出版最大手のひとつ、「集英社」の社員として自社作品の海賊版対策に携わっているが、

「当初は私1人で、各海賊版サイトなどに削除要請を行っていました。しかし、サイトも掲載される作品数も増える一方。最高でひと月6千件の削除要請をしたことがあります。月に20日勤務するとして、1日300件。さすがに腱鞘炎になりました」

 その後、FacebookやTwitterなどのSNSや、YouTubeに作品を無断でアップする人が増え、それへの対応も迫られる。こうした海賊版の跳梁に伴って、各社は自前の対策では間に合わず、侵害対策会社に業務を委託するケースが多くなった。出版社30社の合計で、年間200万件ほどの削除要請を行い、それに応じない悪質なサイトには、対策会社からサーバーやプロバイダーにも要請するなどして対応しているという。それでもダメなら、

「法的措置に出る場合もあります。しかし、海賊版はみな、日本ではなく、海外のサービスを使っているんです。海外で法的アクションを起こすと、弁護士費用などであっという間に数百万円単位のお金がかかる。削除せよ、との要請に応じないのであれば、現地の国で裁判を起こすしかありません。しかし、例えば、ウクライナやカザフスタンで裁判を起こすとなると、それはまた大変ですから、断念せざるを得ないこともある。1個のサイトを潰すのに、500万〜1千万円かかるとして、それを20個潰せば終わりが見えてくるのなら頑張りますが、1個潰せばまた新しいのが出てくるという繰り返し。なかなか追いつかない」(同)

 実際、海賊版サイトの摘発逃れの手法は手が込んでいる。

 例えば、「MioMio」という海賊版サイトは、中国で運営されていた。そこで日本サイドが中国で行政処分を求めたところ、それを避けるため、すぐに中国国内で見られないようにサイトをブロックしたという。

 あるいは、「Anitube」なるサイトは、運営者はブラジル在住、サーバーはアメリカ、ドメイン登録はスウェーデン、メインの視聴者は日本人という、実に複雑な形をとって、追及の手を逃れようとしていた。両者とも既に閉鎖されたが……。

 前出、書籍出版協会の川又部長も言う。

「こうして出版社は年間200くらいのサイトを潰しています。それでも、いたちごっこのように新しいサイトが出来るので、数が減っているという感覚はまったくありません。何年経っても常に同じ数の海賊版サイトがあるというイメージです。悪質なサイトについては、刑事罰を与えるべく、警察と連携して動いていますが、摘発までは1〜2年もかかるというイメージ」

 その間にも、権利の侵害は確実に進んでいくのである。

「私の会社では、売れ筋のものを中心に、年間100万円超を掛けて海賊版対策をしていますが……」

 とは、冒頭の中堅出版社のマンガ編集者。

「対策業者は、AIを用いて24時間365日、web上をパトロールする。そして、権利侵害があれば、自動的に削除要請を行うのです。実際に削除されるのは7割くらいでしょうか。それでも漏れたサイトについては、手作業で行っています。問い合わせ窓口がどこか調べ、そこに英語で削除要請を送り、無視されればまた送り……の繰り返し。年間100件にもなるでしょうか。大変な負担です」

 が、それでも対応せざるを得ないという。

「金銭的な被害もそうですが、海賊版が放置されているとわかれば、著者の執筆意欲が下がると同時に、出版社の信頼にも関わる。それは確実に作品に響いてきます。また、若手の作家にとって、次の作品を生み出せるかどうかは、単行本や電子版がどこまで売れるかの数字にかかっている。逆に言えば、海賊版によって、部数やダウンロード数が下がれば、その作家の未来が断たれる可能性もあるのです。そして何より、海賊版を放置することは、きちんとお金を出して買ってくださる読者の方々に対して、申し開きが立ちません」(同)

才能に取り付いたヒル

 本来、作家の創作活動のサポートをするのが本業の編集者が、一方で海賊版対策に忙殺されるという現状がある。

 しかし、もちろん、最大の被害者は、権利を侵害されるマンガ家自身だ。

「海賊版には、正直、はらわたが煮えくり返る思いです」

 と憤りを隠さないのは、『ラブひな』などのヒット作で知られる、マンガ家の赤松健氏。赤松氏は日本漫画家協会の常務理事で、「著作権部」の責任者も務めている。

「私の作品も、発売の翌日には海賊版にアップされている。4カ月かかって描いて、その苦労が台無しです。先日、最新刊が出た『鬼滅の刃』に至っては、当日にもうアップされていた。よく誤解されていますが、『リーチサイト』の『リーチ』とは『届く』という意味ではありません。『ヒル』(leech)です。作家の才能に取り付いて血を吸うという意味でも、まさに名は体を表していると思います」

 マンガの世界では、一般書籍以上に、電子書籍の売り上げの比率が増している。

「これまで海賊版は紙の本を裁断し、スキャンしてアップしていましたが、今は電子書籍を買って画面をキャプチャーして出すので、楽で早く、また高画質で綺麗になっている。これではますます読者がマンガを買わなくなってしまいます。今は電子書籍のみで出版するというマンガ家も少なくないので、彼らにとっては、より被害は甚大です。海賊版の影響で、売れない、儲からない。コンビニでバイトしている、廃業を考えている、という人もいます」(同)

 そして、こう続けるのだ。

「著作権というのは、表現者にとって、存在証明のようなもの。これを侵す行為は、文化への反逆と言ってもいいでしょう」

 最後に、里中さんが言う。

「海賊版を巡る議論の中には“一度、発表された作品だし、減るもんじゃない”“金目当てか”との誤解もあるようです。だから、これまでマンガ家も声を上げにくい環境にありました。でも、もう見て見ぬふりはできないということです。著作権とは、作者への敬意の表れであり、クリエイターのモチベーションの基盤。これが崩れては表現の世界が成り立たなくなってしまう。マンガなんてなくても生きていけますが、私たちが“生きることの意味”に気づくのは、何かに感動した時です。私たちが深みと歓びある人生を送るためにも、海賊版は許してはならないし、決して利用してはならないと思います」

「リーチサイト」の譬えにならえば、その「ヒル」たちを肥え太らせているのは、我々の安易なワンクリック。それが巡り巡ってこの社会や文化を破壊し、自らの身を細らせるということは、十分肝に銘じておくべきであろう。

「週刊新潮」2020年6月18日号 掲載