アンケート回答者データ

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株高、円高是正、2020年東京五輪決定……。社会、経済ともに明るい光が差し込むなか、ビジネスマンの働き方、生き方はどうなるのか。プレジデント誌定期購読者へのアンケート調査を基に、進むべき道を3人の識者に聞いた。

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調査概要/2013年11月に、プレジデント誌定期購読者に対してウェブによる調査を実施、2442人より回答を得た。

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社内での役職が上がるほど仕事に自信を持つ比率が上がる(図1)。慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授の高木晴夫氏は「ポジションと自信の間にはプラスのスパイラル関係がある」と分析する。

「ひとつの仕事がうまくいくと、それを上司が観ていてもっと大きな仕事を任せたり、育成しようとします。それで業績を上げれば仕事に自信を持ち、また好業績につながって昇進昇格する。好循環に恵まれたポジティブな異動の末、役職者になると考えられます」

業績を出してくれる人には仕事を任せるが、失敗しそうな人には仕事を出さないと鮮明に二極化していく。それを色濃く映す結果が、目標としたい上司と失脚してほしい上司が半々程度いるという回答だ(図2)。

愛社精神もまた出世とともに高まる(図3)。ポジティブな異動の恩恵を受ける上位者は当然だろうが、一転、若手が多いと予想される一般社員では2割を切る。

「就活中の学生を見ていると、その会社が好きで回っているというよりは、有名企業の看板と充実した教育制度にひかれているように思います。彼らの多くは生涯その会社で働くことを希望していますが、確実性のない時代ですから転職を考えたときに企業のネームバリューと身につくスキルを重視するのです」(高木氏)

企業がポジティブ人事とネガティブ人事をドライに使い分けるなら、社員は個人として対抗するしかないと若手は会社を冷めた目で見る。

その若手に期待したのが海外赴任だが、20代で3割強、30代で5割近くが気が進まないと答える(図5)。とりわけ中国赴任に関しては30代以上の半数以上が拒否感を示す(図4)。

「まだ国内で仕事が探せるので安心感があるのでしょう。お金を持っているベビーブーマーがシルバーマーケットを形成する今後10年は内需があります。でも、その後はわかりませんよ」(高木氏)

日本人の内向き傾向に警鐘を鳴らすのが、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授の石倉洋子氏である。

「海外に目が向く人と向かない人がはっきりと分かれています。国内で十分と考える人は正社員になれれば日本で食べられるし、言葉も不自由がない。病気の心配もあまりないので、あえて海外に行かなくてもいいと思っています」

いったん海外に出たら、いつ連絡がつくかもわからなかった昔ならいざ知らず、今はグローバルな情報網と交通網の発達で海外は近い。にもかかわらず海外に出ないのはもったいないと石倉氏は言う。

「海外に出てみたらひょっとして面白いことができるかもしれませんよ。国内にいたら上がつかえていて楽しい仕事ができないのでは。満員電車に乗ってその先が車庫行きということもありえます」

■「倍返し」しないと生き残れない世界

働きがいの感じ方では役員クラスと一般社員の間には大きな差が生じている(図6)。石倉氏は「若手が抑圧されている証拠」と見る。

「私のセミナーに参加する若い人が『トップは変わらなければと言うが、部下が何か言ったところで何も変わらないのです』と嘆いていました。いまだ、上司にはっきりものを言う部下は好かれないのです」

上司の理不尽な仕打ちにはガツンと「倍返し」したいところだが、若手ほど消極的な結果が出ている(図7)。倍返しを異動で倍返しされるリスクを警戒してとも考えられるが、高木氏は「ケンカの仕方を知らないのでは」と読む。

「役職が上がるにつれて、やった、やられたという経験をし、そういう場も目の当たりにします。倍返ししないと生き残れない世界です。戦いに勝ち残った人が昇進するので、上位者ほど、倍返しをする奴は気骨があると感じるのです」

倍返しの事情にはまだ疎い若手ではあるが、仕事量は昨年より増え(図8)、2014年はさらに増えそうだと予想する(図9)。

東京五輪が開催される7年後、6割強が女性の管理職が増えるという回答(図10)。実現するかは「評価制度しだい」と石倉氏は見る。

「育休などいくら制度を充実させても、上司がただ長時間働く部下を好むようでは意味がありません。世界最長の残業時間をどうにかしなければダメ」

7年後の英語の必要性を尋ねた問いには7割近くがもっと必要になると答え、中国語の必要性を大きく引き離す(図11)。石倉氏は疑問を投げる。

「30年前から英語が大事、英語が世界のデファクトだと言われ続けてきたのですが、そう言っているだけで、行動が変わりませんね。英語ができれば、ネットで膨大な情報が得られるし、海外の人と直接コンタクトも取れるので世界がぐっと広がるのは事実ですが、将来は中国語の力が増すかもしれません」

言葉は道具なので、使い方を習ったら、後は使っているうちにうまくなるもの、と石倉氏は助言する。

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慶應義塾大学大学院教授 高木晴夫
慶應義塾大学大学院経営管理研究科教授。専門は組織行動学。1973年慶應義塾大学工学部管理工学科卒業、78年同大学大学院工学研究科博士課程単位取得退学。84年ハーバード・ビジネス・スクール博士課程修了。94年より現職。

慶應義塾大学大学院教授 石倉洋子 
慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。1980年バージニア・ビジネス・スクールにて経営学修士、85年ハーバード・ビジネス・スクールにて経営学博士取得。マッキンゼーなどを経て2011年より現職。

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(大下明文=文 尾関裕士、的野弘路=撮影)