2025年のマーケティングおよびメディア業界は、急速な技術進化と市場構造の変化が重なり、これまで当たり前とされてきた前提が揺らぎ始めた1年だった。とりわけAIの進化は、ツールの域を越え、マーケティングにおける生産性と創造性の前提を書き換えつつある。加えて、検索、ソーシャル、コマース、生成AIといった接点が絡み合い、顧客体験の「入り口」そのものも分散・再編されはじめた。Digiday Japan恒例の年末年始企画「IN/OUT 2026」では、当メディアとゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブたちにアンケートを実施。2025年をどのように総括し、そして2026年に向けてどのような挑戦とビジョンを描いているのか。その声を紹介する。株式会社ジェイ・キャストで、企画営業本部 常務取締役本部長を務める蜷川聡子氏の回答は以下のとおりだ。

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――2025年のもっとも大きなトピック・成果は何ですか。

2025年は、これまでの取り組みを棚卸しし、各メディアが本来の強みを活かせる形に整えた1年でした。その結果、たとえば東京バーゲンマニアではリテール領域への挑戦が進み、アフィリエイトや外部企業との連携によって新しい成果が生まれました。デジタル広告運用でも、長年続けてきた施策を見直すことで数値改善につながり、編集との連携による質の高い流入づくりも進んでいます。大きな改革をしたわけではありませんが、棚卸しと組織や担当範囲の変更によって意識が変わり、新しい試みが成果として立ち上がり始めたことが、今年もっとも大きなトピックだと感じています。

――2026年に向けて見えてきた課題は何ですか。

運用型広告やプラットフォームに依存した流入は不安定になり、AIの普及で読者が情報に触れる入口も変化しています。こうした環境のなかで、新しいコンテンツの流通も開拓したいと思いつつ、コンテンツを届けることだけが、メディアができることや価値だとは限らないとも思っています。読者との関係、地域や企業とのつながりといった資産を整理し、どんな価値を提供できる場所になれるのか。そのうえで、どう知ってもらい、どう出会ってもらうかを設計し直すことが、これからの重要な課題だと考えています。

――2026年にチャレンジしたいことを教えてください。

2026年は、長年の課題だったコンテンツの流通を本格的に再設計する1年にしたいと考えています。特にJ-CASTニュースなどニュースコンテンツはタイミングよく届けることが必要です。ジョルダン社と取り組むJ-STANDは、その中心となる新しい流通の仕組みです。一方で、一部のメディアでは「届けること」だけにとらわれず、人が集まる「場所」としてどんな価値を提供できるのかを改めて探りたいと思っています。東京バーゲンマニアに集まる購買意欲の高い人、Jタウンネットに集まる地域やコンテンツに関心がある人。それぞれの場所にふさわしい新しいサービスや体験をつくり、次の行動につながる価値を生み出したいです。