熱帯出身者でも６割がしんどさを感じる日本の猛暑、外国人にどう伝える？

　２０２０年東京五輪・パラリンピック大会中は厳しい暑さが予想される。「災害級」とされた１８年は、埼玉県熊谷市で国内観測史上最高の４１．１度を記録。観客の熱中症対策は大きな課題だが、高温多湿の日本の気候に慣れない外国人は発症のリスクも大きい。予防の知識は確実に届くのか―。

　日本気象協会が１６年、在留外国人２００人に行った調査によると、７５・５％が吐き気やめまいなど熱中症の症状を経験していたことが判明。タイなど熱帯地域の出身者でも６割が「夏は母国よりも過ごしにくい」と感じていた。日本特有の高湿度が身体に影響を与えるという。

　大会組織委員会や東京都は大会中、競技場やその周辺で日よけテントやミスト噴霧器の設置、うちわの配布などを行う。都担当者は「対策に決め手はない」として、こまめな水分摂取や休憩など一人ひとりの意識も大切と説く。

　しかし外国人の中には、そもそも熱中症の症状を理解していない人もいる。政府はインターネット交流サイト（ＳＮＳ）やリーフレットなどあらゆる手段で情報発信に努め、１１９番通報時の多言語対応や救急現場で使う翻訳アプリも導入した。気象協会担当者は「とにかく日本の夏は暑さが厳しいことを知ってもらい、１１９番などの行動や知識を伝えていかなければ」と話す。