年収600万円で車を持っていますが、維持費が年「45万円」かかっています。これって高すぎますか？
年収600万円で維持費45万円は家計の約1割を占める重い負担
年収600万円という所得水準は、日本の平均年収を上回る比較的ゆとりのある層といえます。しかし、車の維持費として年間45万円を支払っている場合、家計管理の観点からは「決して油断できない金額」であることに注意が必要です。
まず、年収600万円の方の「手取り額」を確認してみましょう。配偶者の有無や扶養家族などの条件にもよりますが、仮に東京都在住・30代の方の場合、所得税や住民税、社会保険料を差し引いた実質的な年間手取り額は、おおむね460万円程度と計算されます。
この手取り額に対して年間45万円（月額約3万7500円）の維持費がかかっているということは、「可処分所得の約10％」を車の維持だけに費やしている計算になります。これに車両本体のローン返済が含まれている場合は、さらに割合が高まります。維持費だけで10％を占める現状は、生活を圧迫する一歩手前の「黄色信号」といえるかもしれません。
普通車・軽自動車の平均コストと比較して見えてくるもの
では、年間45万円という数字は客観的に見て高いのでしょうか？ 一般的には、普通車なら高め、軽自動車なら高すぎると考えられます。
車の維持費には、おもに以下の項目が含まれます。
ある試算によると、普通車（コンパクトカー）の年間維持費の目安はおおむね30万円台、ミニバンになると40万円前後になる場合があります。一方で、軽自動車では30万円を下回るケースもあるようです。
維持費が年間45万円であれば、高い駐車場代や燃費の悪さ、あるいは高額な任意保険料が原因かもしれません。まずは自分の車の排気量や燃費性能を振り返り、今のコストが適正範囲内かを確認することが重要です。
その45万円は削れる？ 「任意保険」と「車検代」を見直して年間数万円を節約する具体策
年間45万円の維持費を負担に感じる場合、無理にガソリン代を削る（走行距離を減らす）よりも、「固定費」の削減に着手するのが効果的です。
特にインパクトが大きいのが「任意保険料」の見直しです。代理店型の保険からネット型のダイレクト保険に切り替えるだけで、補償内容はほぼ変えずに保険料が安くなるケースがあります。また、車両保険の免責金額を高く設定するだけでも、月々の保険料を抑えることが可能です。
次に注目すべきは「車検・メンテナンス代」です。ディーラー車検は手厚いサービスが魅力ですが、車検専門店やカー用品店での車検に切り替えることで、車検費用をいくらか浮かせることができる場合があります。
まとめ
年収600万円で車の維持費が年間45万円かかっている場合、手取りベースでは家計の約1割を占める可能性がある無視できない支出です。特に、普通車としてはやや高め、軽自動車であれば見直し余地が大きい水準といえるでしょう。負担を軽くしたい場合は、走行距離を我慢するよりも、任意保険や車検といった固定費の見直しが効果的です。
まずは内訳を把握し、「本当に必要なコストか」をひとつずつ確認することが、家計改善への第一歩になります。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
