2030年日本車は輸出できなくなる！？科学系YouTuberと内閣府SIPプロジェクトが警鐘！世界初リサイクルプラで作った車部品

YouTuberでサイエンス系チャンネル「GENKI LABO」を運営する市岡元気先生が、内閣府の国家プロジェクト（SIP）「サーキュラーエコノミーシステムの構築」のプログラムディレクターである伊藤耕三氏（東京大学特別教授東京大学特別教授／物質・材料研究機構フェロー）とコラボ、自動車業界におけるリサイクルプラスチック規制の影響について語った。

対談の冒頭、元気先生は「日本から車が輸出できなくなるかもしれない」という話題を取り上げ、その理由について伊藤氏に質問。伊藤氏は「2030年以降、ヨーロッパでは、販売する車の25%以上に再生プラスチックを使用することが義務付けられる」と説明した。現在、日本の自動車メーカーが使用する再生プラスチックはほぼゼロに近いため、この基準を満たせないと輸出ができなくなる可能性があるという。

伊藤氏によれば、世界的な潮流として「リニアエコノミー」から「サーキュラーエコノミー」へと移行することが求められている。リニアエコノミーとは、使い捨てを前提とした生産・消費・廃棄の流れを指し、サーキュラーエコノミーは、資源を最大限に活用し、再利用・リサイクルを進める持続可能な仕組みを指す。これにより、CO2排出削減やマイクロプラスチック問題の改善が期待されている。

元気先生は「日本ではペットボトルのリサイクル率が95%と世界トップレベルなのに、他のプラスチックはあまりリサイクルされていない」と指摘。実際、多くのプラスチック製品が燃えるゴミとして廃棄され、再生資源として活用されていない現状を伊藤氏も認めた。特に自動車に使用されるプラスチックは高品質で、耐久性や衝撃吸収性が求められるため、リサイクルプラスチックを活用するのが難しいとされてきた。

しかし、SIPプロジェクトでは世界に先駆けて「リサイクルプラスチックを25%含む自動車用部品を開発し、従来の新品プラスチックと同等の強度を持たせることに成功」したという。元気先生が実際にプラスチックサンプルを折る実験を行い、不純物が混ざると強度が大幅に低下することを体感。リサイクルプラスチックを活用するには、素材の選別や添加剤による調整が不可欠であることが示された。

また、自動車のダッシュボードやパネルの試作も行われており、100%リサイクルプラスチックでは品質のばらつきが大きいが、25%配合ならば従来品とほぼ同等の性能を実現できることが判明。この技術が確立されれば、日本の自動車産業が新たな環境基準をクリアし、今後も海外市場で競争力を維持できる可能性が高まる。

伊藤氏は「リサイクルを進めるには、ただゴミを集めるだけでなく、質の高い素材を分別して集めることが重要」と強調。特に豆腐の容器や衣装ケース、コンタクトレンズのケースなど、自動車部品に転用できるプラスチックを意識的に分別することが今後のリサイクル促進につながるため、協力を呼び掛けた。元気先生も「ぜひ関心を持って分別に協力していただけるといいですね」とまとめ、さらなる情報を得るために内閣府SIP事務局のチャンネルも視聴することを勧めた。

この対談や実験の詳細は、現在「GENKI LABO」で公開されている。