１００年前から「日本製品の不買」をしていたのに「まったく成果が出ない理由」＝中国

　中国における日本製品の不買運動と言えば、尖閣諸島（中国名：釣魚等）問題が浮上した２０１２年を思い出す人が多いと思われるが、中国での「日本製品の不買運動」には実は「１００年もの歴史」があるという。

　だが、歴史の長さにもかかわらず、不買運動はまったくと言って良いほど「成果」が出ていないそうだ。中国メディアの捜狐は１５日、「日本製品の不買運動が始まって１００年以上が経つのに、まったく成果が出ていない理由」と題する記事を掲載した。

　記事によると、１９１９年の五・四運動において、中国は最大かつ初めての日本製品不買運動を行ったという。その時の不買運動はまずまずの成果だったが徹底的ではなく、戦時中も日本製品は流通し、１９７８年の改革開放以降は「日本製品が大挙して中国市場に侵攻してきた」と日本製品の強さを伝えている。

　なぜ中国での「日本製品の不買運動」は成果が出なかったのだろうか。記事は、戦時中は物資不足だったことが関係しており、改革開放後はラジオ、テレビ、冷蔵庫といった家電が競って買われたが、選ばれたのは「日本製品の品質が高かった」ためと説明した。たとえば、日本車は「安い、乗りやすい、壊れない」と３拍子揃っていて、温水洗浄便座は中国人にトイレの常識を「拭くから洗う」に改めさせたと紹介した。

　近年においては、中国製品が台頭してきたが、いまだに日本製品を「質と価格」で圧倒しているとは言えないだろう。記事は中国が学べる点として、日本人は「人にもモノにも敬意を持っている」ことを強調している。日本人は時間に正確で、チップをもらわなくてもしっかり仕事をこなし、人を見送るときは相手が見えなくなるまでお辞儀をするほど礼儀正しい。このような精神性を持つ人々が作るものだからこそ、日本製品は隅々まで丁寧に作られ、消費者に受け入れられていると論じている。

　同じ不買運動でも、反日という負の感情を原動力にするのと、質と価格で日本製品を超えるという意気込みを持つのとでは、意味合いが全く違ってくる。日中の製造業は、互いに刺激を受けつつ、高め合う存在でいたいものだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）