フレッシャーズ編集部

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団塊の世代と呼ばれるサラリーマンが退職期を迎え、団塊ジュニアと呼ばれる1971年から1974年に生まれた人たちが管理職となって活躍する時代です。40代中盤に差し掛かる団塊ジュニアたちの中でも課長、部長と昇進を遂げている人も多いのではないでしょうか。そこで気になる上司の中の一人、部長にフューチャーして部長の平均年収について探ってみたいと思います。


■部長の平均年収は

皆さんは部長の平均年収はどれくらいだと思いますか。厚生労働省の平成26年賃金構造基本統計調査によると、気になる部長の平均年収は1036万円、平均月収は65.9万円、賞与は244.7万円と公表されています。数字だけみるとそれなりの評価が金額に反映しているのではと思うのではないでしょうか。課長が平均年齢48歳に対して部長の平均年齢は52.4歳です。多くの人がこのくらいとイメージしていた数字に近いかもしれませんね。

■部長までの道のりは長い

係長や課長には若くして昇進する人は多いかも知れませんが、部長というポストが少ないだけに昇進するまでにも長い道のりがあるようです。同じく厚生労働省の調査によると係長の平均年齢は44.1歳で平均年収670万円。その後経験とキャリアを積み、48.0歳で課長になるという統計も発表されています。課長の平均年収が837万円ですから、昇格するたびに確実に年収アップにつながっています。そしてその後更に経験を積み、52.4歳で部長というポジションに就くことを考えると、新卒で入社して29年でやっと部長にたどり着くという人が多いようです。部長に昇格すると平均年収も1000万の王台を超える1036万円と跳ね上がります。しかし、その先に待ち受けているものとは。次の章で解説したいと思います。

■頭打ちになる給与テーブル

社会的にも評価された年収額ですが、実は日本企業における給与テーブルでは、頭打ちと言ってその後給与が上がらない仕組みを採用している企業が多いのをご存じですか。のぼりつめてもその先は給与が横ばいというケースも待ち受けているのです。給与も大事ですが、役職というステータスも捨てがたいものがありますよね。もちろんすべての会社が頭打ちになるとは限らないので、将来設計をする上では、会社の就業規則や賃金規則は今のうちに調べておいた方がいいかもしれません。

いかがでしたか。部長というステータスを夢見て頑張るもよし。このような問題点を改善しつつ、みんなが輝きながら働ける社会を作ることができるかどうかは、これを読んでいるあなた次第です。あなたが感じた問題点を生かしていってみてくださいね。