【意外と知らない】次期学習指導要領で何が変わる？「主体的な態度」が5段階評価から外れる理由

株式会社すららネット公式YouTube「Edu-bizチャンネル」が「次期学習指導要領・論点整理【後編】「主体的な態度」が内申から消える？｜学習塾への影響を解説」を公開した。動画では、2030年度から本格実施される次期学習指導要領の論点整理について、特に評価改革や授業時数の柔軟化が学習塾に与える影響を解説している。

動画は前編に続く後編として、塾の現場に直結する3つのテーマ「授業時数の柔軟化」「評価改革」「教科書のデジタル化」を取り上げている。

まず「授業時数の柔軟化」では、新たに創設される「調整授業時数制度」について言及。これまで特例校の申請が必要だった授業時数の柔軟な編成が、各学校の判断で可能になる。これにより「国語の授業時間を減らして情報教育に回す」といった学校独自の特色ある教育活動ができるようになるという。小田氏は、地域ごとのカリキュラムの違いを把握した上で指導にあたる「地域に根差した学習塾がより大事になってくる」と指摘した。

次に、保護者の関心も高い「評価改革」について解説。「主体的に学習に取り組む態度」が5段階評価の対象から外れる方針が示された。教員や保護者にとって分かりづらかった評価基準が見直され、より本質的な指導が可能になることが期待されている。川田氏は、この変更により「純粋に知識・技能・思考力の部分で入試は勝負をしていく」ことになると述べた。

最後に「教科書のデジタル化」について触れ、紙とデジタルの併用やデジタル媒体のみなど、各市町村で選択肢が広がると説明。デジタル教科書には動画や追加コンテンツが含まれる可能性があり、「逆にそこを補完できている塾は価値が高まっていく」と見解を語った。

次期学習指導要領の改訂に伴い、学校ごとのカリキュラムや評価方法、教科書のあり方が大きく変化する。学習塾においては、最新の情報をいち早くキャッチし、地域の学校の動向に合わせた柔軟な対応力がこれまで以上に求められる時代になりそうだ。