（※写真はイメージです／PIXTA）

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十分な老後資金を持ちながらも、将来への漠然とした不安から財布の紐を締め続け、75歳を超えて後期高齢者となる……そのようなケースも珍しくありません。 厚生労働省が発表した最新の統計では、平均寿命と健康寿命の間には約10年の乖離があります。そのような老後をどう生きるか。ある夫婦のケースを見ていきます。

2度のがんを越えて辿り着いた…72歳夫婦の境地

「現役時代は、とにかく1円でも多くお金を貯めることを目指していました。コツコツと進めてきた貯金と退職金があれば老後は安泰だと考えていましたが、いざその時が来ると、今度は減っていく数字を見るのが怖くなりました」

都内の大手メーカーを定年退職した佐藤健一さん（72歳・仮名）。佐藤さんは現在、妻の和子さん（70歳・仮名）とともに、かつての自分たちからは想像もつかない日々を過ごしています。

現役引退後、いわゆる老後がスタートしたときの佐藤さんの資産状況は、客観的に見れば盤石そのものでした。退職金2,800万円に加え、長年積み上げた預貯金が4,000万円。さらに、夫婦合わせた年金は月額28万円にのぼります。 それにもかかわらず、リタイア直後の二人は、スーパーの特売をはしごし、外食すら控える質素倹約を地で行く生活を送っていました。

そんな夫婦の価値観を根本から揺るがしたのは、皮肉にも2度の大病でした。 1度目は健一さんが60歳のとき。定年を目前に控えた健康診断でがんが見つかりました。手術後のリハビリは過酷を極め、仕事に復帰できたのは半年以上が経過してから。「あのとき、初めて『いつかは来ないかもしれない』という恐怖が頭をよぎりました」と健一さんは振り返ります。

何とか68歳まで働き続け、本格的な年金生活に入ったのも束の間、今度は70歳のときに別の部位にがんが再発しました。幸い早期発見で治療は成功しましたが、この2度目の闘病が決定打となりました。

「病院のベッドで考えたのは、老後資金と妻と約束したまま果たせていなかった『クルーズ旅行』のことでした。お金はあっても、自分の足で歩けなければ船の階段すら昇れない……そう気づいたんです」

退院後、健一さんは緻密なシミュレーションを行いました。「死ぬまで、あるいは施設に入るまで、本当はいくら必要なのか」を逆算したのです。その結果、将来動けなくなった際に必要となる施設費用として約1,500万円〜2,000万円を確保。それ以外の資金は、夫婦の願いを叶えるための予算としました。

こうして佐藤さん夫婦がまず向かったのは旅行代理店です。夫婦の憧れだった豪華海外クルーズ。エーゲ海をめぐる2週間の船旅は、1人200万円を超えましたが、ためらいはありませんでした。

「以前の私なら『もったいない』と一蹴していたでしょう。でも、船上で出会った海外の老夫婦たちが『明日動ける保証なんてない。だから今を楽しむのよ』と笑う姿を見て、これで良かったと確信しました。今は月に一度のペースで国内旅行にも出かけています。日常は年金で賄い、特別な楽しみには貯金を切り崩す。お金は減っていきますが、代わりに夫婦の会話はぐっと増えましたね」

老後資金が減るのが怖い…どう恐怖と向き合えばいいのか

老後不安から、十分な資産がありながら支出に対して恐怖を感じる人は、日本の高齢者世帯において決して珍しい存在ではありません。

老後を前にして、まず直視すべきは平均寿命と健康寿命です。厚生労働省『令和6年簡易生命表（2025年発表）』によると、日本の平均寿命は男性が81.09歳、女性が87.13歳。一方で日常生活に制限のない健康寿命は男性で約72歳、女性で約75歳前後となっています。

佐藤さんが72歳という年齢で豪華旅行に踏み切ったのは、統計的に見て「自由に動けるラストチャンス」の時期に差し掛かっていたからだと言えます。平均寿命までの約9〜12年間は、身体的な制限や介護の必要性が高まる時期であり、特に長期の旅行などは叶えることが困難になるでしょう。

また、多くの高齢者が懸念する介護費用についても、具体的な相場を知ることで漠然とした不安が、より輪郭のはっきりしたものになります。 生命保険文化センター『生命保険に関する全国実態調査（2人以上世帯）2024年度』によると、介護に要した費用（公的介護保険サービスの自己負担費用を含む）は、住宅改造や介護用ベッドの購入費など一時的な費用の合計が平均47.2万円、月々の費用が平均9.0万円です。

さらに介護施設に入る際には、家賃の前払いとなる入居一時金と、月額費用がかかるのが一般的です。入居一時金は0円から数千万円と幅広く、施設によっては億を超えるケースもあります。月額費用は20万円前後から、なかには50万円といったところも存在します。 仮に入居するとしたら、どのような場所が良いか、具体的なイメージがついていると、なお良いでしょう。

根拠のない将来不安のために現在の満足度を犠牲にするのではなく、まず「守るべき金額」と「使ってもよい金額」を明確に切り分けること。一見シンプルですが、年を重ね、身体の不自由が進んだときに「もっと人生を楽しめばよかった」と後悔しないための重要なポイントです。