（※写真はイメージです／PIXTA）

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老後資金は「順調に貯まっている」と思い込んでいるうちは、実態が見えにくいものです。収入が安定していればなおさら、家計の細かな出入りや一時的な支出が見過ごされ、気づかないうちに貯蓄が目減りしていることもあります。教育費や親の支援、物価上昇などが重なるなかで、「想定どおりに老後資金が残っているか」を定期的に確認する重要性が高まっています。

「順調に貯まっているはず」だった老後資金

「自分では、退職までにそれなりの準備ができているつもりでした」

そう話すのは、首都圏で働く会社員の田村さん（仮名・58歳）です。年収は約720万円。大手ではないものの業績は安定した会社に勤め、住宅ローンも完済が近く、子どももすでに社会人になっています。

家計は長年妻が管理しており、田村さんは給与が振り込まれる口座の残高を細かく確認することはありませんでした。

転機は、会社の退職準備セミナーでした。老後資金の棚卸しを求められ、自宅で「うちは今どのくらい貯まっているんだろう」と妻に尋ねたところ、しばらく黙ったあと、ひとつの通帳を差し出したといいます。

「見た瞬間、何が起きているんだと思いました」

田村さんが老後資金の中心だと思っていた口座の残高は、想像していた額を大きく下回っていました。自分では「少なくとも1,500万円から2,000万円はあるはずだ」と思っていたのに、実際にはその数分の一しか残っていなかったのです。

問いただされた妻は、「隠すつもりだったわけではない」と前置きしながら、ここ数年の家計の実態を説明しました。大きかったのは、子どもの進学と就職直後の支援です。学費の不足分や一人暮らし開始時の費用、転職までのつなぎの仕送りなどが続き、その都度、生活口座だけでは足りない分を貯蓄から補っていたといいます。

そこに重なったのが、双方の親の支援でした。田村さんの母は要介護状態となり、自宅の手すり設置や通院付き添いの交通費、施設待機中の生活補助が断続的に発生しました。厚生労働省『2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況』でも、要介護者等の主な介護者は「同居」が45.9％で、その続柄は「配偶者」に次いで「子」が16.2％となっており、親の介護や生活支援を子世代が担うケースは珍しくありません。

さらに、物価上昇の影響で日々の食費や光熱費も膨らみました。毎月の赤字を埋めるように少しずつ定期預金を解約していたといいます。

「一回ごとは大きくなかったんです。でも、戻せないまま何年も続いていました」

夫が見ていた家計と、実際の家計

田村さんにとって衝撃だったのは、残高の少なさだけではありませんでした。自分の収入水準なら、少なくとも毎月ある程度は貯蓄できていると思っていたからです。

しかし、通帳をもとに家計を洗い出していくと、現実は逆でした。収入はあっても、教育費、親支援、住宅の修繕、車の買い替え、物価上昇といった支出が重なり、家計は数年前から実質的に赤字化していたのです。

「給料がそれなりにあることと、老後資金が順調に増えていることは、まったく別の話だったんだと分かりました」

妻も、夫に相談しなかったことを悔いていました。仕事で疲れて帰ってくる夫に、その都度言い出せず、「ボーナスが入れば埋まるかもしれない」「来年は落ち着くかもしれない」と思ううちに時間が過ぎたといいます。

田村さん夫妻はその後、ファイナンシャルプランナーに相談し、退職時期と支出計画を見直しました。

すぐに退職するのではなく、継続雇用も含めて働く期間を延ばし、子どもへの支援も原則終了。保険や通信費を整理し、親支援についても兄弟姉妹と分担を再協議することにしました。

老後資金の不安は、残高の多寡だけで決まるものではありません。むしろ危ういのは、「それなりに収入があるから大丈夫」「家計は任せているから問題ない」と思い込んでしまうことなのかもしれません。

田村さんはそれから、家計簿アプリで夫婦が同じ数字を見るようにし、月ごとの収支と資産残高を共有しています。

定年は、会社を辞める時期であると同時に、家計の“思い込み”を清算するタイミングでもあります。老後資金の準備とは、口座にいくらあるかを確認することだけではなく、今どんな前提で暮らし、その前提がどこまで続くのかを夫婦で共有することなのかもしれません。